第二次世界大戦期アイルランドの局外中立

アイルランド政府はヨーロッパでの戦争がアイルランド内戦の古傷を刺激する結果になる事を憂慮していた。アイルランドには親ファシストと反ファシスト運動が存在し、IRAは独自の課題を追求し続けていた。

元IRAの司令官であり、フィナ・ゲールの創立者でもあるエオイン・オダフィー将軍は1932年から翌年にかけてファシスト組織であるブルーシャツの指導者だった[12][13]。第二次大戦期にアイルランドの首相を務めたエイモン・デ・ヴァレラはアイルランドのユダヤ人を一貫して支援してきた功績が認められ、それを記念してイスラエルに彼の名前が付けられた森が存在する[14]。 1936年に勃発したスペイン内戦で敵対する双方の陣営で2つのアイルランド人部隊が戦っていた。オダフィーのアイルランド人旅団はフランコ率いる反乱軍に加勢し、国際旅団のアイルランド人部隊は共和国側で戦ったが、どちらも政府の支援は受けていなかった。

開戦前の半年間には、新指導者となったショーン・ラッセルのもとでアイルランド共和国軍の活動が活発化し、イギリスでのテロ活動を繰り広げた。1936年までIRAの活動を容認していたデ・ヴァレラは、1939年に対国家攻撃法を制定して対応した。9月に世界大戦が勃発すると、破壊活動は国家の安全を脅かす物と見なされるようになった。アイルランドの港を空軍と海軍のために確保する事を求めるイギリスが、アイルランドへの侵攻や港湾の強制的な接収の口実としてテロ攻撃を持ち出す可能性や、ヨーロッパの同盟国に支援を求めるアイルランド共和主義の伝統に沿ったIRAがドイツの情報機関と連携し、それによってアイルランドの中立政策が危うくなる可能性が指摘された。

1940年5月、この危惧はラッセルがIRAの武器と支援を得るためにベルリンを訪れた事で現実の物になった。彼はドイツ軍から訓練を受けたが、ドーブ作戦の一環としてアイルランドに戻る間に潜水艦で死亡した[15]。少数で準備が不十分なドイツの工作員がアイルランドに派遣されたが、到着した工作員はすぐに軍事情報局（G2）によって捕らえられた。活動的な共和主義者はカーラ・キャンプに拘留されるか、懲役刑を言い渡された。新たに制定された反逆罪で6人の男が絞首刑となり、さらに3人がハンガーストライキで死亡した[16]。 次第にドイツはIRAの能力を過大評価していた事に気づくようになった。 1943年までにIRAは壊滅状態になっていた。配給や経済的な圧力にもかかわらず、アイルランドの中立政策は支持を受け続けた[17]。

戦争が始まった時、アイルランドはかつてない孤立状態に置かれていた[18]。独立以来、海運は放置状態のままで[19][20]、アイルランドがそれまで頼みにしていた外国船の利用は減っていた[21]。中立国であるアメリカの船舶は「戦域」に入る事を拒んだ[22]。開戦時にはアイルランドは56隻の船を擁し、戦争中に15隻が購入またはリースされ、20隻の船を喪失した。エイモン・デ・ヴァレラ首相は1940年の聖パトリックの祝日に行った演説の中で嘆いた。

交戦国の活動と船舶不足が原因で、これほど効果的に封鎖された国はありませんでした。そのほとんどが沈没し、通常の供給源とのすべてのつながりが事実上断たれました。

この時代、少数のアイルランド商船は必要不可欠な海外貿易を続け、アイルランド人船員たちは「ロングウォッチ」と呼んでいた。彼らは非武装で通常はアイルランドの三色旗を掲げて単独航海していた。彼らは明るい照明をつけたり、側面や甲板に大きな文字で国名であるエールと三色旗を描いたりして、自分たちが中立国の船舶である事を認識させようとしたが[23]、戦争に参加していない船員の2割が死亡した。連合国の護送船団は生存者を救助するため、しばしば停止する事ができなかった[24][25] アイルランド船は常にSOSの通報に応じ、救助のために船を停止させた。アイルランド船員は双方の船員を救助したが双方から攻撃を受け、主として枢軸国から攻撃を受けた。商船により重要な輸入品が到着し、主にイギリス向けの食料品の輸出が行われ、521人の命が救助された[26]。

多くのイギリス船はアイルランドの造船所で修理された[27]。

たいびたび噂になっていたにもかかわらず、Uボートがアイルランドを給油基地として使用したことは一度もなかった[28]。この噂の起源は、1939年にUボートの司令官ヴェルナー・ロットが金属鉱石を積んでイギリスに向かっていたギリシャの貨物船を沈めた後、ドイツの潜水艦U-35によって救出された28人のギリシャ船員をアイルランドの海岸に置き去りにした件に由来する可能性が高い[29]。この事件はアメリカの人気雑誌「ライフ」の1939年10月16日号の表紙に掲載された。このニュースは広く報道され、捕虜となったギリシャ人が降ろされる所を目撃した地元の人々は、不法侵入したUボートが沿岸防衛機が向けられる前に立ち去り、再び潜航した事を指摘した[29][30]。

デ・ヴァレラにとってアイルランドの中立性を強調する目的は、アイルランドの主権の保全にあり、中立政策を貫く事で合理的な目標とイデオロギー的な目標の双方を達成した。アイルランド独立戦争の闘士たちは、アイルランドの独立を達成するためイギリスの敵と同盟を結ぶ準備ができていたが、その間にも、アイルランドの独立のためにはイギリスとの同盟を結ぶ必要があると考えていた。 彼らは独立達成後にそのような政策を継続する事は、挑発的で危険である事を認識していた。デ・ヴァレラは早くも1920年2月に次のような指摘をしている[31]。

イギリスの独立が深刻な脅威にさらされている事を認識した瞬間に独立アイルランドの存在も危うくなる。双方が独立国である限り、これらの2つの島の人々どちらかに真の国家的危機が到来した瞬間、相互の自己利益により最も近い同盟国になる。

この発言は、デ・ヴァレラが1918年にアメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領にアイルランド共和国を独立国として正式に承認する事を求める書簡を送った際、早くも次のように述べていた点を反映した物である[31]。

アイルランドは条約により、外国勢力がアイルランドを攻撃の拠点とする危険からイングランドの安全を確保する準備が完全にできています。

デ・ヴァレラは1936年にイタリアがエチオピアを占領した後、国際連盟で次のように述べている[32]。

平和の存在は大国の意思にかかっています。もし、大国の政治家が彼らの義務を果たさなかった場合、すべての小国がとれる手段は彼らがどんな巨大な力の道具にもならない事、そして、彼らが自らの意志に反して戦争に追いやろうとするあらゆる試みやどんな力にも抵抗するであろう事を断固として決定する事です。

戦争が勃発する数ヶ月前、デ・ヴァレラはAP通信を通じて声明を出し、1939年2月20日に新聞に掲載された[33]。

アイルランド国民と政府の願いは、わが国を戦争から守る事であり、政府の政策目標は、戦争が起こった場合にわが国の中立性を維持する事である。私たちの目的を確実にするための最善にして唯一の方法は、誰も私たちを攻撃したり、私たちの領土を侵害する事が免責されるのを望めないように、自分自身を守るために可能な限り最善の位置に身を置く事である。私たちがイギリス以外の国から攻撃された場合、もちろんイギリスは自国の利益のため、攻撃を撃退する我々を助けなければならない事も承知している。

ナチス・ドイツのフランス侵攻の最中である1940年6月17日から終結後の6月26日にかけて行われた一連の会議で、イギリスの特使であるマルコム・マクドナルドはアイルランドが中立を放棄し、独伊との戦争に参戦する事を条件に「アイルランド統一の原則」を受け入れてアイルランドの分断を終結させる提案を行った。 しかし、統一の実現には「エール政府と北アイルランド政府の代表者」の合意が必要であり、双方の代表者は相互に激しい不信の念を抱いていた。その結果、7月4日にデ・ヴァレラは「我々が中立政策をただちに放棄する」事で「最終的にアイルランドが統一されるという保障はない」として提案を拒否した[34]。デ・ヴァレラはアイルランドの分断に反対しており、彼の起草による1937年の憲法には「アイルランド島全体」をアイルランド国家の領土と規定する民族統一主義に基づく条項が存在した。戦後もデ・ヴァレラは分断の解消を求め続けたが、1970年に伝記が出版されるまで、マクドナルドの提案とそれをデ・ヴァレラが拒否した事実が公表される事はなかった[35]。

1941年4月、オーストラリアのメンジーズ首相がベルファストとダブリンを歴訪し、デ・ヴァレラおよび北アイルランド首相のジョン・M・アンドリュースと個人的な会談を行った際、再びアイルランドの参戦問題が提起された。その後、メンジーズはチャーチルにアイルランドの統一と主権の問題は複雑であり、アイルランドが中立政策を放棄する可能性はほとんどない事を報告した[36]。

イギリスが戦争の前年に解放したアイルランドの条約港の存在なしに、独立したアイルランドがイギリスの軍事能力や貿易の安全性に深刻な不利益をもたらし、受忍の程度を超えると判断された場合には侵攻を招く可能性があった。もし、アイルランドの主権を維持したいなら、中立政策を意識的にイギリスの利益になるように舵取りしなければならなかったのである。アイルランドは他の中立国と同様に「...自分たちを最も脅かす可能性のある国のために中立であった [37]。」戦争中、デ・ヴァレラを「ナチスのシンパ」と非難した北アイルランドの首相クレイガヴォン卿はダブリンにアイルランド島全体の総督府を設置する前に、スコットランドとウェールズの軍を侵攻させて「南アイルランド」を制圧するようチャーチルに求めたが、この提案はロンドンによって却下された。 その一方でチャーチルはバーナード・モントゴメリー陸軍元帥にコークとクイーンズタウン（コーヴ）を占領した上で海軍基地とする作戦を立案するよう指示した[38]。 一連の経緯は第一次世界大戦当時とは異なり、より優れた潜水艦探知能力とアイスランドの軍事基地の存在によって連合国にとってアイルランドの港湾の重要性が低下した事を意味していた[39]。

戦争終結時、クランボーン子爵はアイルランド政府が「中立政策をあからさまに害すると見なされない施設を我々に与えてくれた」事やイギリスの戦時内閣と協力関係にあった事を認めた[40]。 英愛両国の機関同士の協力関係は、開戦時、デ・ヴァレラが主として沿岸警備のためにアイルランドの特定空域の使用を許可した事で始まった。ファーマナ県と海をはさむアイルランド領の狭い帯状の「ドニゴール回廊」の使用許可は重要な意味を持っており、1941年秋までに、この回廊の使用が日常茶飯事となっていた[41]。一方でデ・ヴァレラはアイルランドの港湾の直接使用を求めてきたイギリスの申し入れを拒否したが、M・E・コリンズによれば、「厳格な中立が許す範囲を超えて友好的だった[42]。」このような協力関係が下地となり、ドイツ軍が中立国デンマーク、ノルウェー、オランダ、ルクセンブルク、ベルギーを制圧した後の情勢を検討するための会議が開かれるようになった。フランス陥落の3日後、デ・ヴァレラの招待でアイルランドとイギリスの国防当局者が会合を開き、ドイツ軍がアイルランドに上陸した場合に、占領した後にイギリスに侵攻するための足掛かりとしてアイルランドを利用しようとする外国軍を撃退する方策を議論した（プランW）。クランボーン子爵が述べたように戦争が続く間、会議は継続して行われ、さらなる対話を促進した。

開戦前、デ・ヴァレラは1938年からアイルランドのドイツ大使を務めていた外交官エドゥアルド・ヘンペル博士と会談した。議題はアイルランドとイギリスとの貿易関係が緊密である事や、イギリスの利益が脅かされた場合アイルランドに侵攻する事が容易である事などであった。 その後、ヘンペル大使はベルリンに「アイルランド政府がイギリスに一定の配慮を示す事は必然となった」 と伝え、軍関係者にはイギリスのアイルランド侵攻を正当化する口実となるような行動を避けるよう促した[42]。1940年6月中旬、ジョー・ウォルシェ外務次官は「ドイツの戦勝に大きな賞賛の意を表した」と述べた。ヘンペルはドイツに対して「世界情勢の変化と民主主義国の明らかな弱さについて、アイルランドにとってさえも大きく決定的な重要性がある」と手紙を書いている。ヘンペルは以前、駐在先の習慣を「述べられてる事象のすべてを説明せずに、快い事をいう」と述べており、アイルランド人の意図をよく理解していたのかも知れない[42]。

ナチス・ドイツに向けたアイルランド人の視線の他の例として、1940年中旬時点でデ・ヴァレラのベルリン駐在大使を務めていたウィリアム・ウォーノック（William Warnock）が挙げられている。 「彼のイギリスに対する「疑う余地のない」敵意は国家社会主義に同情的であると解釈するのは容易である[43]。」研究者のJ・J・リーは、7月19日にクロルオーパーで行われたヒトラーの演説に対するウォーノックの熱狂が、ドイツの勝利後に期待される「国際的な正義」への真の熱意ではなく、潜在的な勝利者を喜ばせようとするダブリンの指示に固執していたのではないかと疑問を呈した。3年後の1944年、戦局が逆転し、ドイツ勝利の可能性が遠のくとアイルランドの対独関係は一転した。このような状況の中で、かつて「好意的な事をいっていた」アイルランド政府は「役立たずで回避的」になったとヘンペルは指摘している[44]。

駐アイルランドアメリカ合衆国大使のデヴィッド・グレイは、ドイツの降下猟兵が「デリーを解放したらどうするか?」とデ・ヴァレラに尋ねた事があると述べている。グレイによれば、デ・ヴァレラはしばらく沈黙した後「わからない」と答えたという[45]。

アイルランドはドイツと日本の公館の閉鎖を拒否して、最後まで公然と中立の立場を維持し、1945年5月2日にはエイモン・デ・ヴァレラ首相がアイルランドに公館を置く国の国家元首が没した場合の通例に従い、ヘンペル大使を個人的に訪問し、アドルフ・ヒトラーの死を悼む記帳を行った。翌日、ハイド大統領もヘンペル大使を個別に訪問した[46]。他国に駐在するアイルランドの使節もそれに倣ったが、他の西ヨーロッパの民主主義国でアイルランドに倣った国はなかった[47]。 この弔問はアメリカで抗議の嵐を巻き起こした[48]。

デ・ヴァレラは、ベルゲン・ベルゼン強制収容所の報告を「反国家的なプロパガンダ」として非難した。ポール・ビューによれば、これは不信感からではなく、むしろホロコーストがアイルランドの中立政策の根底にある前提条件、すなわち連合国と枢軸国の間の道徳的同等性やアイルランド人はヨーロッパで最も迫害されている民族であるという理念を損なったからである[49]。

ヨーロッパから逃れてきたユダヤ人難民の受け入れに対し、アイルランドは消極的な立場であった。戦時下のアイルランド当局は、一般的に難民を受け入れない口実として2つの理由を提示した。それは、彼らが国家を過密にしてアイルランド人の職を奪う事と、大規模なユダヤ人コミュニティの存在によりアイルランド人の間で反ユダヤ主義的な感情を煽る事になるだろうという理由であった[50]。 第二次世界大戦中、アイルランド国内には反ユダヤ感情が存在したが、最も注目すべき事例として1943年に新たに選出された無党派のドイル・エアラン議員オリバー・J・フラナガンが「ユダヤ人を国外に追い出す」事を提唱した悪名高い演説がある[51][52]。

戦時中および戦後を通じて、アイルランド政界はユダヤ人のホロコースト犠牲者に対し政治的に無関心だった。この無関心は、後にマイケル・マクダウェル司法相によって「反感、敵意、無感情」と評される事になる[53]。ユニバーシティ・カレッジ・コークのマーヴィン・オドリスコル博士は、ユダヤ人がアイルランドに避難する事を妨げた非公式および公式の障壁について報告した。

公然とした反ユダヤ主義が典型だったとは言えないまでも、南アイルランド人はナチスによるユダヤ人や第三帝国から逃れてきた人々への迫害には無関心だった....1938年に移住申請が受け入れられた人物の典型は、オーストリア出身のカトリック教徒、独身の裕福な中年もしくは高齢者で、アイルランドで引退生活を送る事を希望し、就職は望まないというケースだった。ウィーンのユダヤ人銀行家や実業家で、カトリック教徒という基準を満たしていた者はわずかだったが、該当者は国の経済活動に関与する事なく快適な生活を送れた[54]。