西大沼 (相模原市)
西大沼(にしおおぬま)は、神奈川県相模原市南区の町名。現行行政地名は西大沼一丁目から西大沼五丁目。住居表示実施済区域[5]。
| 西大沼 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度32分36秒 東経139度24分52秒 | |
| 国 |
|
| 都道府県 |
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| 市町村 |
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| 行政区 | 南区 |
| 地区 | 大野中地区 |
| 人口情報(2020年(令和2年)10月1日現在[1]) | |
| 人口 | 8,120 人 |
| 世帯数 | 3,527 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 1.055984664 km² | |
| 人口密度 | 7689.51 人/km² |
| 郵便番号 | 252-0332[3] |
| 市外局番 | 042(相模原MA)[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
歴史
住居表示実施に伴い大字大沼から分立した。それ以前は大沼を参照。
世帯数と人口
2020年(令和2年)10月1日現在(国勢調査)の世帯数と人口(総務省調べ)は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 西大沼一丁目 | 1,264世帯 | 2,792人 |
| 西大沼二丁目 | 1,147世帯 | 2,684人 |
| 西大沼三丁目 | 577世帯 | 1,273人 |
| 西大沼四丁目 | 75世帯 | 180人 |
| 西大沼五丁目 | 464世帯 | 1,191人 |
| 計 | 3,527世帯 | 8,120人 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年5月時点)[12]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 西大沼一丁目 | 全域 | 相模原市立大野台小学校 | 相模原市立大野台中学校 |
| 西大沼二丁目 | 全域 | ||
| 西大沼三丁目 | 全域 | ||
| 西大沼四丁目 | 全域 | 相模原市立大沼小学校 | |
| 西大沼五丁目 | 全域 | 相模原市立双葉小学校 | 相模原市立麻溝台中学校 |
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 西大沼一丁目 | 35事業所 | 222人 |
| 西大沼二丁目 | 20事業所 | 114人 |
| 西大沼三丁目 | 12事業所 | 64人 |
| 西大沼四丁目 | 9事業所 | 204人 |
| 西大沼五丁目 | 15事業所 | 216人 |
| 計 | 91事業所 | 820人 |
脚注
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年7月23日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “西大沼の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “住居表示実施区域一覧”. 相模原市 (2022年6月21日). 2023年7月16日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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