近鉄東海ストア

株式会社近鉄東海ストア（きんてつとうかいストア）は、過去に存在したスーパーマーケットの1つ[1]。

株式会社近鉄東海ストア[1]
本社と名古屋店が入居していた名古屋近鉄ビルと後継店の近鉄パッセ
種類 株式会社[1]
本社所在地 日本の旗 日本
愛知県名古屋市中村区名駅1-2-2[2]
設立 1965年（昭和40年）4月28日[1]
業種 小売業[1]
事業内容 スーパーマーケットの運営など[1]
代表者 筒居利一郎（解散時の社長）
売上高 115億5100万円
（1975年（昭和50年）8月期）[3]
決算期 8月[3]
↓
2月[1]

近畿日本鉄道や近鉄百貨店の関連会社で、同じく近鉄グループに属していた。本社および本店は愛知県名古屋市中村区にあった[1]。

概要

1965年（昭和40年）4月28日に設立され[1]、同年6月6日に近商ストアの三重県内4店舗を継承して事業を開始した[4]。

1975年（昭和50年）からは店舗の改装や新規出店を推し進めるなどして事業規模の拡大を図ったが、約3億円の累積損失を出した。また、一般的なスーパーマーケットである津（津新町駅ビル）、津駅、鈴鹿、阿倉川（四日市市）の4店舗に対して名古屋店だけが百貨店に近い店づくりをしており、四日市店も四日市近鉄百貨店に隣接した立地で同百貨店の食品売場の機能を担うなど、業態が混在していた[新聞 1]。そこで、1988年（昭和63年）3月に株式会社四日市近鉄百貨店と合併し。名古屋店・四日市店を引き継いだことにより中部近鉄百貨店（旧）が誕生した[5]。残りの店舗は近商ストアの100%子会社である東海近鉄ストアに引き継がれた。しかし、近商ストア本体の桔梗が丘店も含め、2022年現在は愛知県・三重県からは全面撤退している。

中部近鉄百貨店に引き継がれた店舗

名古屋店
愛知県名古屋市中村区名駅1-2-2[2] 名古屋近鉄ビル
1967年（昭和42年）11月23日開店[6]
店舗面積：約5,093m2[6] → 5,849 m2[2]
百貨店業態だったが、名鉄百貨店本店に加え、松坂屋名古屋駅店（2010年閉店）よりさらに手狭だったため、中部近鉄百貨店名古屋店となってからは近畿日本鉄道名古屋支社などの跡地に増床し、若年層をターゲットにした「ヤングメッセ近鉄」へ移行した。さらにジェイアール名古屋タカシマヤの開業に備えてさらなる差別化のため、専門店形式の「近鉄パッセ」に業態転換した。2009年からの正式名称は近鉄百貨店名古屋店。

四日市店
三重県四日市市安島1-1-56[1]
1956年（昭和31年）9月23日開店[7]
店舗面積：約650m2[7] → 1,393 m2[2]
近鉄名古屋線の経路短絡工事に伴って移転・開設された新しい近鉄四日市駅ビルの1階と2階に出店した[8]。
1階は食品売り場と食堂・喫茶となっており、2階が衣料品・日用雑貨・化粧品・文具・玩具などの売り場で、対面販売方式の店舗として開店した[8]。
1957年（昭和32年）2月18日に外商係と売店係を設置し、同年12月10日に2階を改装して特売場を新設した[9]。
四日市近鉄百貨店（当時）開店後はスーパー形式で食料品売場の機能を担っていた[新聞 1]。この名残で近鉄百貨店四日市店の食品売場は近鉄四日市駅の高架下部分の1階・2階に分かれて存在しているが、1階・2階でも高架下以外の部分は四日市近鉄百貨店時代から百貨店の売場で、化粧品など食品以外の商品を扱っている。

東海近鉄ストアに引き継がれた店舗

塩浜店
三重県四日市市御薗町2丁目81[10]
1960年（昭和35年）10月1日開店[4]
売場面積約239.25m2[4]
塩浜駅前に出店していた[4]。

阿倉川店
三重県四日市市阿倉川町8-9[1]
店舗面積：158 m2[2]

ララ店[11] → 津駅店
1973年（昭和48年）3月開店[12]
三重県津市羽所町官有地9[1]
津駅[12]駅ビル「チャム」の核店舗[13]
店舗面積：1,395 m2[12]

津新町店[10] → （2代目）津店
三重県津市新町1-13-12[10]
店舗面積：2,757 m2[2]
津新町駅ビルのテナントだった。津駅店とは別にこちらが津店を名乗っていた[新聞 1]。

鈴鹿店
三重県鈴鹿市神戸矢田部町178-2[1]
店舗面積：737 m2[2]

1988年以前に閉店した店舗

烏森店
愛知県名古屋市中村区烏森町1-132[2]
1963年（昭和38年）11月1日開店[14]
店舗面積：約339m2[14] → 356m2[2]
烏森駅に隣接して出店した店舗で、食品比率約8割の食品スーパーであった[15]

（初代）津店
1956年（昭和31年）7月1日開店[16]。
三重県津市丸之内本町2106[10]
三重交通と近畿日本鉄道などの出資で建設された三重会館の1階と2階に出店した[17]。
1階の大半はバスターミナルとなっていた関係で1階の営業面積は約62.7m2に留まって売店と食堂・喫茶となっており、2階の全フロア約739.2m2を使用して食料品・日用雑貨・化粧品・文具などを対面販売する売り場とする形で開店した[18]。
1957年（昭和32年）2月18日に外商係と売店係を設置し、1958年（昭和33年）1月31日に津新町駅構内に売店（店舗面積約6.6m2）を新設した[9]。

松阪店
三重県松阪市湊町200[1]

関連会社

脚注
  1. 日本経済新聞社 編『流通会社年鑑』 1978年版、日本経済新聞社、1977年10月25日、262-263頁。全国書誌番号:77024614。
  2. 日本経済新聞社 編『流通会社年鑑』 1979年版、日本経済新聞社、1978年10月20日、306-307頁。全国書誌番号:78034662。
  3. “根強く生きる中堅衣料スーパーと岐路に立つ百貨店・電鉄系スーパー いよいよ問われるスーパー経営の戦略的資質の有無”. ヤノニュース 1976年12月15日号 (矢野経済研究所) (1976年12月15日).pp22
  4. 『近商ストア20年の歩み』 近商ストア、1977年4月30日。pp48
  5. 日本経済新聞社 編『流通会社年鑑』 1990年版、日本経済新聞社、1990年11月24日、49頁。ISBN 4532051401。
  6. 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp354
  7. 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp381
  8. 『近商ストア20年の歩み』 近商ストア、1977年4月30日。pp12
  9. 『近商ストア20年の歩み』 近商ストア、1977年4月30日。pp13
  10. 『伊勢年鑑 昭和42年版』 伊勢新聞社、1966年10月20日。pp394
  11. 『伊勢年鑑 昭和54年版』 伊勢新聞社、1978年10月25日。pp264
  12. 日本経済新聞社 編『流通会社年鑑』 1998年版、日本経済新聞社、1997年12月2日、174-176頁。ISBN 4532211077。
  13. “イベントスケジュール 1990年3月”. ショッピングセンター 1990年3月号 (日本ショッピングセンター協会) (1990年3月1日).pp73
  14. 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp353
  15. “国鉄・名鉄・近鉄の鉄道資本スーパーに進出”. 新日本経済 1963年11月号 (新日本経済社) (1963年11月1日).pp107
  16. 『近商ストア20年の歩み』 近商ストア、1977年4月30日。pp9
  17. 『近商ストア20年の歩み』 近商ストア、1977年4月30日。pp10
  18. 『近商ストア20年の歩み』 近商ストア、1977年4月30日。pp11

出典（新聞記事）
  1. 「近鉄東海ストア名古屋店　四日市近鉄百貨店が吸収「中部近鉄百貨店」に改名　３月から」1987年12月16日　中日新聞　朝刊　朝刊地経面　7頁（中日新聞社）

外部リンク
近鉄百貨店（近鉄流通グループ）
公式サイト：www.d-kintetsu.co.jp/
グループ
日本国内の店舗
免税店事業
百貨店以外の事業
複合商業施設・専門店ビル
フランチャイズ事業（独自ブランド）
文化事業
閉店・撤退
直営店
丸物・京都近鉄百貨店
グループ店
商業施設
前身
子会社
  • 近鉄友の会
  • シュテルン近鉄
  • ジャパンフーズクリエイト
  • 近創
  • 近畿配送サービス
  • Kサポート
かつての子会社（百貨店以外）
近鉄グループに残留
外部へ売却
売却せず解散
  • 京近不動産12
  • 丸物不動産
クレジットカード・ポイントカード
関連人物
キャラクター
  • プラッキー
  • もこもこシスターズ
一社提供番組
業務提携
関連項目
近鉄グループ
丸物
その他
コモンズ コモンズ

1商業開発本部が運営　2奈良店が入居　 3現・枚方T-SITE　　4現・京都ヨドバシ　5京都ファミリーに入居　6三越吉祥寺店→現・ヨドバシ吉祥寺 　7パルコに業態転換　8現・伊勢丹新宿本店メンズ館　9全店舗が直営化・存続　10ジュンク堂に売却　13ダイヤモンドシティに合併、現・イオンモール 12近畿日本鉄道に合併　13京都物産館・丸物創業者　14現・代表取締役社長

カテゴリ カテゴリ
現在加盟している社協
過去に加盟していた社協
※（）内は左の企業の関連会社・子会社及び保有ブランド。
カテゴリ カテゴリ
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.