高殿 (大阪市)
高殿（たかどの）は、大阪府大阪市旭区にある町名。現行行政地名は高殿一丁目から高殿七丁目。
高殿 | |
|---|---|
 大阪府立旭高等学校 | |
  高殿 高殿の位置  高殿 高殿 (大阪府) | |
| 北緯34度43分4.04秒 東経135度32分34.32秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 旭区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.927093063 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 18,229人 |
| • 密度 | 20,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
535-0031[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
歴史
世帯数と人口
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 高殿一丁目 | 654世帯 | 1,508人 |
| 高殿二丁目 | 1,728世帯 | 3,543人 |
| 高殿三丁目 | 1,305世帯 | 2,621人 |
| 高殿四丁目 | 1,396世帯 | 2,558人 |
| 高殿五丁目 | 1,326世帯 | 2,246人 |
| 高殿六丁目 | 2,086世帯 | 4,032人 |
| 高殿七丁目 | 1,043世帯 | 1,721人 |
| 計 | 9,538世帯 | 18,229人 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に旭区の小学校・中学校から選択することも可能[11]。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 高殿一丁目 | 全域 | 大阪市立高殿小学校 | 大阪市立旭陽中学校 |
| 高殿二丁目 | 7〜21番 | ||
| 1〜6番 | 大阪市立高殿南小学校 | ||
| 高殿三丁目 | 全域 | ||
| 高殿四丁目 | 全域 | ||
| 高殿五丁目 | 全域 | 大阪市立高殿小学校 | |
| 高殿六丁目 | 全域 | ||
| 高殿七丁目 | 全域 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 高殿一丁目 | 25事業所 | 268人 |
| 高殿二丁目 | 99事業所 | 915人 |
| 高殿三丁目 | 64事業所 | 276人 |
| 高殿四丁目 | 119事業所 | 869人 |
| 高殿五丁目 | 34事業所 | 354人 |
| 高殿六丁目 | 108事業所 | 935人 |
| 高殿七丁目 | 99事業所 | 636人 |
| 計 | 548事業所 | 4,253人 |
施設
脚注
- “大阪府大阪市旭区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- “高殿の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “区内の通学区域および選択できる学校一覧” (PDF). 大阪市旭区 (2018年10月5日). 2019年11月22日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- “平成31年度 旭区学校選択制について”. 大阪市旭区 (2018年10月5日). 2019年11月22日閲覧。
- “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
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