TBSアクト

株式会社TBSアクト(ティービーエスアクト、: TBS ACT, INC.)は、TBSホールディングスの100%子会社で、主にテレビ番組の技術・美術・CG業務を行う日本総合プロダクション。2021年4月1日にTBSグループ内の12社が合併し発足した。TBSテレビTBSラジオや一部のJNNJRN系列局以外では略称の「TACT」(タクト)を頻用する。

株式会社TBSアクト
TBS ACT, INC.
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 TACT
本社所在地 日本の旗 日本
107-0052
東京都港区赤坂五丁目2番20号
赤坂パークビル9階
設立 2020年6月22日
(株式会社TBSアート&テクノロジーとして)
業種 サービス業
法人番号 6010401153571
事業内容 テレビ番組技術・美術・CG関連業務
代表者 代表取締役社長 安田淳
資本金 5000万円
主要株主 株式会社TBSホールディングス 100%
外部リンク https://www.tbsact.co.jp/

設立の経緯

これまでTBSグループでは、策定したグループ中期経営計画2020の中の「グループの構造を見直し、グループの力を結集」を目的に、コンテンツ制作の子会社を『TBSスパークル』に、番組販売と興行・催事、テレビの通信販売の子会社を『TBSグロウディア』にそれぞれ集約・再編してきた[1][2]

2019年11月7日付をもって、「技術関連及び美術・CG 関連の業務を担う」ため、再編を目的に新しい会社を設立することを明らかにした[1]。その後、2020年5月14日付で、2020年6月22日に『TBSアート&テクノロジー』(仮称、以下同)を設立することを明らかにした[2]。2020年11月5日にこれまであった12の子会社をTBSアート&テクノロジーに吸収合併する方式で再編を行うことを明らかにした[3]

そして、2021年1月15日をもって、これまでの『TBSアート&テクノロジー』という社名を『TBSアクト(TBS ACT)』に改めることを明らかにした。この『ACT』には「Art, Communication & Technology」、あるいは「Art Coupling Technology」という意味が込められているという[4]

略称「TACT」は「TBS ACT」と同時に指揮棒の意味が込められており、自社ウェブサイトのトップページでも「TBS ACT」ロゴより「TACT」ロゴが目立つようにデザインされている他、TBS系列以外の番組のスタッフクレジットでも「TACT」ロゴが用いられている。一方、TBSテレビではもっぱら「TBS ACT」ロゴがクレジットされ、系列局制作番組の一部でも使用される事例があり、他局系列の制作プロダクション[注 1] のようなクレジット統一の動きはみられない。

役員

  • 代表取締役社長
安田淳(株式会社TBSホールディングス グループ執行役員、前株式会社TBSテレビコンテンツ制作局長)
  • 常務取締役
丹野至之(前株式会社TBSテレビメディアテクノロジー局長)
志賀順(前株式会社TBSテレビ情報制作局長)
  • 取締役
津久井直也(元株式会社TBSホールディングス経理部長、前株式会社東通取締役)
  • エグゼクティブフェロー
國分幹雄(元株式会社東通代表取締役社長、前株式会社TBSアクト代表取締役)

主な実績

TBS系列(地上波)・BS-TBS(BS放送)・TBSチャンネル(CS放送)とNHK・民放各局など番組全般の映像技術(スタジオ・中継・ロケーション・取材)、オーディオ(音声・PA)、ポスプロ(ノンリニア編集・オフライン編集・オンライン編集・MA)、音響効果・選曲を用いて事業を行っている。 設立時から2023年12月まではプロダクション本部だったが、2024年1月以降は各12本部(スタジオ・ドラマ・中継・ENG・美術・CG・ポスプロ・ファシリティ・ステーション・マネジメント・コーポレート・コンプライアンス)の部署となる。

凡例
太字:現在放映されている番組、これから放映する予定の番組またはWEBコンテンツの場合は現在アーカイブ公開されている番組、これから配信する予定の番組。
無:全般(映像技術・照明・オーディオ・PA・ポスプロ・音響効果・選曲)
照:照明のみ
音:音声のみ
PA:PA(パブリックアドレス・音響機器)のみ
☆:美術ディレクターのみ。
ポ:ポスプロ(編集・MA)のみ
効:音響効果のみ
合併前の技術・オーディオ・ポスプロ・音響効果会社
TO:東通
TV:東通ビデオセンター事業部
TT:TBSテックス
N:エヌ・エス・ティー
TL:ティ・エル・シー
LA:ラ・ルーチェ
TA:タムコ
AC:アックス
TE:テクト
AG:赤坂グラフィックスアート
O:OXYBOT
特に記述がない場合はTBSテレビ(テレビ)とTBSラジオ(ラジオ)で放送。

TBS / JNN系列

NHK

日本テレビ / NNNNNS系列

テレビ朝日 / ANN系列

テレビ東京 / TXN系列

フジテレビ / FNNFNS系列

JATIS / その他の衛星放送(BS民放5局を除く)

イベント


合併した会社(全12社)

株式会社赤坂グラフィックスアート
テレビ番組のCG・テロップ・気象情報画面の制作、ニュース番組のバーチャルCGの制作様々なコンテンツ用システム・アプリの開発、JNN系列局の気象デザイン
株式会社アックス
テレビ番組美術(プロデューサー・デザイナー・ディレクター)、イベント制作、CGディレクター、サウンドデザイナー(音響効果)、美術レンタル・コーディネート
株式会社アンクル
送出・回線・放送実施・ファイリングのステーション業務、CSTBSニュースの技術全般業務、CSTBSチャンネルの運行・編成・広告営業の各業務、CPUルームの運用・監視業務
株式会社エヌ・エス・ティー
放送番組制作に関連する映像技術全般(ドラマ・バラエティ・音楽・情報番組・スポーツ・ニュース 等)企業VP・CM・イベント・コンサート・劇場中継等に関する撮影技術
OXYBOT株式会社
CG映像制作全般、テレビドラマ・劇場映画のVFX、劇場映画の企画・制作、CM・PVなど映像制作全般
株式会社タムコ
放送番組制作における音声技術全般(ドラマ・バラエティ・音楽・情報番組・スポーツ・ニュース 等)音声編集(MA)、コンサート・イベント等のPA、音声中継車やDAWを用いて行うライブレコーディング
株式会社ティ・エル・シー
テレビ・舞台・イベント等の照明プランニング、及びオペレーション
株式会社TBSテックス
情報・バラエティ・報道・スポーツニュースのENG取材、新規事業の調査・研究開発、送出・回線・放送実施等のステーション業務、映像編集・メディア変換・ダビング・音声編集(MA)、ビジュアルデザイン・CG画像・静止画像の企画及び制作
株式会社テクト
放送関連技術サービス、電気工事・電気通信工事・放送機器の保守・管理、商用電飾(電気装飾・イルミネーション)
株式会社データトラフィック
ステーション業務、聴覚障害者向け字幕放送番組制作、放送関連システムのソフト開発・販売
株式会社東通
テレビ番組技術制作、スポーツ番組制作、BS・CS放送送出、インターネット配信、コンピューターグラフィックス・デジタルコンテンツ制作・開発、映像編集・音声編集
株式会社ラ・ルーチェ
テレビ・舞台・イベント等の照明プランニング、及びオペレーション

関連会社

脚注

注釈

  1. 共テレ」「AX-ON」等。
  2. 2021年4月1日以降の会社合併後に業務開始。
  3. 2021年4月2日以降の会社合併後に業務開始。
  4. 2021年4月3日以降の会社合併後に業務開始。
  5. 2021年4月4日以降の会社合併後に業務開始。
  6. 2021年4月5日以降の会社合併後に業務開始。
  7. 2021年4月6日以降の会社合併後に業務開始。
  8. 2021年4月7日以降の会社合併後に業務開始。
  9. 2021年4月8日以降の会社合併後に業務開始。
  10. 2021年4月10日以降の会社合併後に業務開始。
  11. 2021年4月12日以降の会社合併後に業務開始。
  12. 2021年4月14日以降の会社合併後に業務開始。
  13. 2021年4月18日以降の会社合併後に業務開始。
  14. 2021年4月19日以降の会社合併後に業務開始。
  15. 2021年4月24日以降の会社合併後に業務開始。
  16. 2021年5月19日以降の会社合併後に業務開始。
  17. 2021年4月16日以降の会社合併後に業務開始。
  18. 2021年4月17日以降の会社合併後に業務開始。
  19. 2021年4月11日以降の会社合併後に業務開始。
  20. 2021年4月13日以降の会社合併後に業務開始。
  21. 会社合併前の「アックス」(2021年3月29日 - 4月1日)、合併後「TACT」(2021年4月2日 - 3日)とクレジット表記された。

出典

  1. 子会社再編による新会社設立に関するお知らせ (PDF). 東京放送ホールディングス (2019年11月7日). 2021年1月22日閲覧。
  2. 子会社再編による新会社設立に関するお知らせ (PDF). 東京放送ホールディングス (2020年5月14日). 2021年1月22日閲覧。
  3. グループ再編に伴う子会社間の合併に関するお知らせ (PDF). TBSホールディングス (2020年11月5日). 2021年1月22日閲覧。
  4. 子会社の商号変更に関するお知らせ (PDF). TBSホールディングス (2021年1月15日). 2021年1月22日閲覧。

関連項目


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