原宿 (横浜市)

原宿（はらじゅく）は、神奈川県横浜市戸塚区の地名。現行行政地名は原宿一丁目から原宿五丁目。住居表示実施済み区域[5]。

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原宿
町丁
原宿の街並み
北緯35度22分40秒 東経139度30分19秒
国 日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川
市町村 横浜市
行政区 戸塚区
人口情報（2023年（令和5年）4月30日現在[1]）
 人口 11,906 人
 世帯数 6,019 世帯
面積（[2]）
  1.372 km²
人口密度 8677.84 人/km²
設置日 1999年（平成11年）10月25日
郵便番号 245-0063[3]
市外局番 045（横浜MA）[4]
ナンバープレート 横浜
ウィキポータル 日本の町・字
神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
ウィキプロジェクト 日本の町・字
原宿町
町丁
国 日本の旗 日本
都道府県 神奈川県
市町村 横浜市
区 戸塚区
町名制定 1939年（昭和14年）4月1日
町名廃止 1999年（平成11年）10月25日

地理

戸塚区南西部に位置する。北で深谷町、北東で戸塚町、東で栄区金井町、南で小雀町、西で東俣野町、北西で俣野町と隣接する。

面積

面積は以下の通りである[2]。

丁目面積（km2）
原宿一丁目 0.181
原宿二丁目 0.248
原宿三丁目 0.376
原宿四丁目 0.384
原宿五丁目 0.183
計 1.372

地価

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、原宿1-28-22の地点で13万6000円/m2となっている[6]。

歴史

古くは相模国鎌倉郡原宿村であり、東海道（現国道1号）が通過する。原宿は戸塚宿と藤沢宿の中間の高台に設けられた間の宿であり、「原宿」の名もこれに由来する。1889年の町村制施行により深谷村・汲沢村と合併して富士見村が発足。1915年には富士見村が俣野村・長尾村の旧小雀村域と合併して大正村が発足し、1939年に大正村が横浜市に編入された。旧大正村の村域であった、東俣野や小雀、深谷などとともに大正地区と呼ばれ、原宿はその中心に位置する。

沿革
原宿町
  • 1939年（昭和14年）4月1日 - 横浜市に編入。横浜市戸塚区原宿町となる[7]。
  • 1960年（昭和35年）1月15日 - 深谷町の一部を原宿町に編入[8]。
  • 1969年（昭和44年）10月1日 - 行政区再編成に伴い、戸塚区を再設置。横浜市戸塚区原宿町となる[9]。
  • 1972年（昭和47年）11月1日 - 俣野町の一部を原宿町に編入[10]。
  • 1986年（昭和61年）11月3日 - 行政区再編成に伴い、戸塚区を再設置。横浜市戸塚区原宿町となる[11]。
  • 1987年（昭和62年）6月15日 - 小雀町、戸塚町、栄区金井町の各一部を原宿町に編入[11]。
  • 1999年（平成11年）10月25日 - 原宿町の一部を小雀町、戸塚町、原宿一丁目、原宿二丁目、原宿三丁目、原宿四丁目、原宿五丁目へ編入。同時に原宿町は廃止となる[12]。
原宿
  • 1999年（平成11年）10月25日 - 小雀町、原宿町、深谷町の各一部を分離し、原宿一丁目から原宿五丁目を新設[12]。

町名の変遷
実施後 実施年月日 実施前（各町名ともその一部）
原宿一丁目 1999年（平成11年）10月25日 小雀町、原宿町（各一部）
原宿二丁目 原宿町（一部）
原宿三丁目 原宿町、深谷町（各一部）
原宿四丁目
原宿五丁目 小雀町、原宿町（各一部）

世帯数と人口

2023年（令和5年）4月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
原宿一丁目 921世帯 2,012人
原宿二丁目 706世帯 1,332人
原宿三丁目 1,535世帯 3,160人
原宿四丁目 1,666世帯 3,122人
原宿五丁目 1,191世帯 2,280人
計 6,019世帯 11,906人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[13]
11,938
2000年（平成12年）[14]
13,359
2005年（平成17年）[15]
12,696
2010年（平成22年）[16]
12,575
2015年（平成27年）[17]
12,289
2020年（令和2年）[18]
12,171

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[13]
4,106
2000年（平成12年）[14]
5,044
2005年（平成17年）[15]
4,951
2010年（平成22年）[16]
5,261
2015年（平成27年）[17]
5,292
2020年（令和2年）[18]
5,469

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[19]。

丁目番・番地等小学校中学校
原宿一丁目全域横浜市立小雀小学校横浜市立南戸塚中学校
原宿二丁目29〜51番、52番16〜20号
53番1〜21号、54番1〜8号
1〜28番、52番1〜15号
54番9〜12号、55〜61番		横浜市立大正中学校
原宿三丁目全域横浜市立大正小学校
原宿四丁目全域
原宿五丁目全域横浜市立小雀小学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[20]。

丁目事業所数従業員数
原宿一丁目 14事業所 61人
原宿二丁目 42事業所 473人
原宿三丁目 61事業所 1,582人
原宿四丁目 110事業所 1,443人
原宿五丁目 22事業所 286人
計 249事業所 3,845人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[21]
241
2021年（令和3年）[20]
249

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[21]
3,266
2021年（令和3年）[20]
3,845

施設

原宿交差点
原宿交差点（2009年）
国道1号標識
国道1号標識
神奈川県道23号標識
神奈川県道402号標識
都道府県道18号標識

国道1号と環状4号（神奈川県道23号原宿六ツ浦線）の交差点。横浜市の中心部からは離れているが、交通の要衝として、また渋滞スポットとして知名度が高かった。

東海道を含め古くからの街道筋が集まる要衝といえる場所であるため、自動車社会の到来と共に渋滞が慢性化した。神奈川県内の渋滞ワースト1にランクされていた。

1960年代から慢性化した渋滞は、国道1号の利用者のみならず、国道西側地域の住民に大きな犠牲を強いた。こうした傾向は、交差点西側地域に開業した横浜ドリームランドの存在が拍車を掛けた。

当初、ドリームランド側は、モノレール（ドリーム開発ドリームランド線）による人員輸送を打ち出したが、諸事情により早々に営業を休止。バス輸送に転換したため、渋滞は休日にまで生じるようになった。また、敷地の一部に団地群（ドリームハイツ）を造成されたため地域の人口が激増。交差点付近の渋滞は、時間帯も問わず慢性化した。

1980年代にはドリームランド周辺と大船駅を結ぶバスが、交差点の手前で1時間以上も足止めされることも珍しくない状況であった。

2000年を過ぎてからはドリームランドが廃園になったものの、跡地に横浜薬科大学が設立されたため、渋滞解消が急務となっていた。

建設省（当時）は、国道1号を820mにわたり拡幅し、その中央部をトンネル化する計画を立案。1987年に事業着手したものの、折からのバブル景気により地価が高騰。用地買収は難航した。

一方で、1990年代には環状4号線側も含めた部分的な拡幅工事が進み、徐々にではあるが渋滞はやや緩和方向に向かった。

交差点立体化
原宿トンネル（2011年3月27日）

2006年 : 国道1号の一部車線を地下化するための工事に着手。この立体交差は、一般的な交差点のアンダーパスとは異なる、シールドマシンによる掘削するトンネルであり、また、一般的なシールドトンネルとも異なるハーモニカの穴のようにトンネルを掘るハーモニカ工法[22]を採用している。

2009年4月4日 : 下り線用の地下トンネルが完成し、暫定的に上り線として開通[23]。

2010年12月12日 : 上り線のトンネルが完成し、原宿交差点のトンネルが全線開通[24][25]。

立体交差化工事は、歩道の整備など行った後、完成する予定である。

その他

日本郵便

関連項目

参考文献

脚注
  1. “令和５(2023)年　町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. 横浜市町区域要覧、1 - 64頁
  3. “原宿の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
  4. “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
  6. “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
  7. 横浜市町区域要覧、3 - 197頁
  8. 横浜市町区域要覧、3 - 198頁
  9. 横浜市町区域要覧、3 - 201頁
  10. 横浜市町区域要覧、3 - 202頁
  11. 横浜市町区域要覧、3 - 211頁
  12. 横浜市町区域要覧、3 - 212頁
  13. “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  14. “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  15. “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  16. “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  17. “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  18. “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
  19. “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則　別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
  20. “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  21. “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  22. 大成建設 都市構築技術 ハーモニカ工法
  23. 原宿交差点の上り線アンダーパスが4月4日に暫定開通 : 日経BP 2009年3月11日
  24. 国道1号原宿交差点トンネルが12月12日に全通 : 日経BPnet 2010年12月3日
  25. 国道1号原宿交差点地下トンネル来月全面開通 : 読売新聞 2010年11月23日
  26. “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。

外部リンク
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