大島大誓言

日本の降伏後、GHQ（連合国軍最高司令部）は1945年9月2日付の指令第1号で、「日本国委任統治諸島、小笠原諸島及他の太平洋諸島」については米海軍太平洋艦隊司令官（CINCPAC）の管轄下に、日本本土とこれに隣接する諸小島、琉球諸島、南朝鮮とフィリピンについてはGHQの管轄下に置くことを命令している。同月20日には、グアム基地に駐留していたCINCPACの部隊が大島の波浮港に偵察のため来航した。南の島々を制圧してきたCINCPACにとっては、小笠原諸島と本土との間に連なる伊豆諸島は「太平洋諸島」の延長上にあるものと認識されたらしく、GHQもそれを黙認するように、CINCPAC上陸の3日前に日本陸軍へ上陸の事前通告を送っている[6]。米軍は既に武装解除を進めていた日本軍の内地送還を監視するのみで、任務修了後も海軍が司令部を設けたことはなく、島の行政機能は東京都の出先機関である大島支庁と各村が担っていた[7][8]。

1946年1月29日にGHQが指令した「若干の外かく地域を政治上行政上及び行政上日本から分離することに関する覚書」（SCAPPIN-677）では、日本の施政権の停止範囲を以下のように定義した。

日本の範囲から除かれる地域として

(a)欝陵島、竹島、済州島。(b)北緯30度以南の琉球（南西）列島（口之島を含む）、伊豆、南方、小笠原、硫黄群島、及び大東群島、沖ノ鳥島、南鳥島、中ノ鳥島を含むその他の外廓太平洋全諸島。(c)千島列島、歯舞群島（水晶、勇留、秋勇留、志発、多楽島を含む）、色丹島。

この情報が伝わった伊豆諸島の各村では、施政権除外範囲の中に「伊豆・南方」という文言が含まれていることを受けて騒然となった[注釈 2]。折からの物資不足によって窮乏にあえぐ伊豆大島にも、この知らせは追い打ちをかけるものであった[10]。混乱に際して当時の島内6ヶ村の村長らによる会議が持たれているが、この会議に出席した立木猛治は『伊豆大島志考』の中で次のように記している[11]。

こともあろうに東京都下伊豆大島は、一朝にして日本国の帰属から分離して祖国を喪ってしまったのである。（…）当時大島では取り敢えず支庁長を初め各村村長が、今や外国となった日本政府や東京都庁と連絡を取り、元村では各層各階の代表者を召集して役場楼上に一世の大会議を開いた。不肖もその末席にあったのでその記憶によれば、参会者はいずれも沈痛の想を心中に秘め、拳で涙を押し拭い乍ら数時間にわたり真剣に熟議を遂げた。準備委員によって作成された諸件の原案を柳瀬村長から説明があり、会議はこれを諒としたのであるが、要は大島の独立を目ざして憲法を制定しようというのであったから、ことはなかなか重大である。

具体的な経過としてはまず、1月30日または31日に当時の伊豆大島6ヶ村による村長会、2月1日には大島支庁や金融機関等も含めた合同協議会が開かれ、島の民主的自治・島民生活の安定・世界平和に寄与する政治団体の創設に向けた申し合わせがなされた。2月7日に、大島議会の議員選挙にかかわる準備委員の選定会議が開かれている[12]。

2月21日に大島駐屯隊長ライト大尉から元村（現在の大島町元町）村長・柳瀬善之助に対し、日本からの行政分離と、軍は当面の間行政機関を置かず監督のみ行う旨の通達があった。これを受けて、2月末には6ヶ村の村長の会合、3月1日には合同協議会が再度開かれた。3月3日の準備委員会議により各村から選出された準備委員が集まり、「大島自治会議」による協議が進められる運びとなっている。暫定憲法案はこの3月のどこかで発せられたものと見られる[13]。

これと並行する形で、柳瀬は立法・行政府にあたる「最高政治会議」、司法府に相当する「自治運営協議会」などの素案作成に着手している。2月25日には、柳瀬以下5名を幹部とする「大島島民会（仮称）」が設立され、設立趣意書とともに「大島島民会規約（案）」が提出された。23条からなるこの規約は、おおむね「大島共和国」樹立の素案と言ってよいものであった[14]。島民会は2月27日・28日に会議が重ねられ、選挙民・非選挙者資格や委員定数などの原案が策定されている。暫定憲法の最終案は、この原案をもとに成立したものと思われる[15]。

伊豆諸島はこの間、日本政府の統治とも米軍の軍政ともいえない、奇妙な政治的状況に置かれていた。CINCPACに完全に取り上げられたのは司法権のみで、本土との交通も制限付きではあるが認められており、行政機構は継続され、日本の法令も生かされたままであった[注釈 3]。大島に下された2月21日の行政分離通達も、現実と乖離した、権限を越えるものとして都庁や大島支庁では重視しなかった[17]。

伊豆諸島の行政分離については、本土の側でもGHQへの確認が進められた。2月13日には、SCAPPIN-677の実行に際して日本政府とGHQの間に会談が持たれている。ここで覚書の真意を尋ねる日本側の黄田多喜夫連絡官[18]の質問に対し、GHQは「従来行われ来りたるもの（軍政）を確認したるものにすぎず（…中略…）例えば大島はCINCPACの所管」と述べる。伊豆大島など連合軍の機関がない地域では日本の行政機能を存続する必要があるのではないか、という問いに対しては「引き続き機能を営むの要あり」と回答しており、GHQとしては軍政を布く意思のないことを明らかにしている。GHQ側の委員はこの際、日本政府側に「伊豆七島にCINCPACが未駐屯なりといふは確かなりや、奄美大島には駐屯済なり」と反問を投げかけており、すでに海軍司令部が軍事支配を樹立しているものと誤認していた節がみられる[19]。

この後、終戦連絡中央事務局はGHQ宛に「伊豆諸島の地位に関する通報の要請」と題する文書を送り、島に滞在している公務員の地位と俸給の支払い、司法関係、内地から島への物資輸送・送金、児童の内地進学の可否等について細かく尋ねている。GHQは司法権（訴訟書類の送達、喚問、恩赦等）については否定したものの、その他はCINCPACと連絡する必要があるとして具体的な回答を示しておらず、この書簡は軍部から難問題として大統領まで進達された形跡がある[20]。

施政権分離の間、本土から諸島への渡航には許可が必要となり[注釈 4]、一般法令も行政分離地域には適用しないものとされた。例えば2月13日の金融緊急措置令をはじめとする新円への切り替えは本土復帰まで行われず、日本政府側にも混乱をきたす結果となった[22]。

伊豆諸島の本土への復帰運動は、島への親しみの深い有力な文化人や財界人らの民間外交を介して進められた。中島久万吉、小松隆、河合良成、加納久朗、鮎川義介などが、米国人と面接して伊豆諸島の早期返還を説き、GHQもこれに深い理解を示したと言われる[23]。東京都の渉外部長だった磯村英一は、親しくしていた米軍の東京都担当中佐に「伊豆諸島は明治時代から東京の一部であった」旨を伝え、ひそかに中佐を連れて来島し、戦跡や軍事施設がないことを示した。このとき磯村は柳瀬らから憲法制定の話を聞いており、「まったく予想もしていなかったことで、何をばかなことをと思ったが、村の人たちは真剣だったのだろう」とのちに回顧している[24]。

民間外交の展開と相まって、配給制度・官吏の俸給問題・金融問題など本土依存の強い伊豆諸島の実情をみたGHQは、分離を続行するか覚書を修正するかの選択をCINCPACに委ねた。CINCPACおよびハワイの極東太平洋海軍司令長官の進言を介して、ワシントンの海軍当局は北緯30度線以北の伊豆諸島についてGHQへの移管を3月20日に決定した[25]。1946年3月22日、GHQは伊豆諸島を日本に復帰させる指令（SCAPIN841）を出し、日本政府は伊豆大島への施政権を回復した[24]。

本土への復帰の知らせに島民は安堵したが、それと同時に大島大誓言はたちまち雲散霧消し、あの騒ぎは何だったのかというほど見事に忘れ去られた[26]。1979年には町の職員が読売新聞の取材に対し、独立の騒動について「島民でもほとんど知っている人はない」とコメントしている[18]。

その後、大誓言についての情報は若干の記録と風聞にとどまっていたが[1]、1997年、大島の文化財保護委員であった藤井伸が町立郷土資料館の文献を整理する中で憲法の原文とその草案、制定過程を示したメモなどを発見し、再び日の目を見るに至った。同年1月7日に朝日新聞がこれをスクープとして一面記事に取り上げている[27]。

2014年、大島大誓言の原本とその制定過程を示すメモが所在不明になっていることが報道されている。取材に対し、町の教育委員会は史料整理とともに捜索に当たると回答している[28]。