自然エネルギー財団
公益財団法人自然エネルギー財団（しぜんエネルギーざいだん）は、再生可能エネルギーの普及推進を行うための日本の公益財団法人である。
| 創立者 | 孫正義 |
|---|---|
| 団体種類 | 公益財団法人 |
| 設立 | 2011年8月12日 |
| 所在地 |
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-10-5 KDX虎ノ門1丁目ビル11F 北緯35度40分6.3秒 東経139度45分2秒 |
| 法人番号 | 1010405009799 |
| ウェブサイト | https://www.renewable-ei.org/ |
概要
2011年の東日本大震災による福島第一原子力発電所事故を受け、ソフトバンクの孫正義が同年に設立し、会長に就任[1]。理事長にはスウェーデンのエネルギー庁長官であったトーマス・コーベリエルが就任した[1]。
「自然エネルギー100%」の未来を標榜しており[2]、「脱炭素社会」を掲げて石炭などの化石燃料を批判する[3]。
本財団の英語名称は当初「Japan Renewable Energy Foundation」（日本再生可能エネルギー財団）、2017年からは「Renewable Energy Institute（再生可能エネルギー研究所）」とされている[4]。なお「自然エネルギー」という語は、日本国内では一般的に再生可能エネルギーに類する意味で用いられる場合があるが、明確な定義が不可能であるため、学術用語としては国際的に使われない[5]。
役員
| 職位 | 氏名 | 所属 |
|---|---|---|
| 設立者・会長 | 孫正義 | ソフトバンク株式会社代表取締役社長 |
| 評議員 | 黒川清 | 東京大学・政策研究大学院大学 名誉教授、東海大学 特別栄誉教授、日本医療政策機構 代表理事 |
| 評議員 | 坂本龍一 | 音楽家、一般社団法人more trees 代表[7]、東北ユースオーケストラ代表 |
| 評議員 | 神野直彦 | 東京大学名誉教授 |
| 代表理事 理事長 | トーマス・コーベリエル | 元スウェーデンエネルギー庁 長官 |
| 代表理事 副理事長 | 末吉竹二郎 | 国連環境計画・金融イニシアティブ (UNEP FI) 特別顧問 |
| 常務理事 | 大野輝之 | 公益財団法人自然エネルギー財団 事務局長兼任 |
| 理事 | デヴィッド・スズキ | ブリティッシュコロンビア大学動物学 名誉教授
デヴィッド・スズキ基金 共同設立者 |
| 理事 | エイモリー・B・ロビンス | ロッキーマウンテン研究所 共同設立者・チーフサイエンティスト・名誉会長 |
| 理事 | ドルテ・フーケ | ベッカー・ビュトナー・ヘルド弁護士・パートナー |
| 理事 | 三輪茂基 | ソフトバンクグループ株式会社 CEOプロジェクト室室長、SBエナジー株式会社 代表取締役社長 |
| 理事 | 佐和隆光 | 滋賀大学 特別招聘教授 |
| 理事 | 国谷裕子 | ジャーナリスト |
| 監事 | 松尾清 | 松尾清公認会計士事務所 |
脚注
- “ソフトバンク、脱原発へ年明けにも合弁会社 自然エネ財団設立イベント”. 産経新聞. 産業経済新聞社 (2011年9月13日). 2011年9月13日閲覧。
- 大野輝之 (2017年). “自然エネルギーが脱炭素社会への扉を開く―2017年、自然エネルギー100％への転換を日本からも”. 2017年1月18日閲覧。
- 世界の石炭ビジネスと政策の動向 自然エネルギー財団、2016年10月
- 公益財団法人 自然エネルギー財団 (2016年). “自然エネルギー財団の英語名称変更のお知らせ”. 2017年1月18日閲覧。
- 弘前大学 北日本新エネルギー研究所. “新エネルギーとは”. 2017年8月13日閲覧。 “なお、正確には、自然エネルギーには明確な定義が（でき）ない状態ですので、本来、学術用語としては不適切な用語です。……自然エネルギーを英訳すれば、”Natural Energy”ですが、天然ガスも"Natural Gas"ですし、天然資源も"Natural Resource"であり、Natural（自然・天然）という言葉には、枯渇するかどうかについての区別がありません。”
- 公益財団法人 自然エネルギー財団 (2016年). “第5年期事業報告書” (PDF). 2017年1月18日閲覧。
- “more trees” 2012年3月30日閲覧。
関連項目
- 自然エネルギー協議会
- SBエナジー
- 再生可能エネルギー
- 脱炭素社会（カーボンニュートラル）
- アジアスーパーグリッド
外部リンク
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