TOHOシネマズ

• 1997年
  • 9月12日 - ヴァージンシネマズ・ジャパン株式会社設立。
• 1999年
  • 4月23日 - 1号店のヴァージンシネマズトリアス久山を開館。
  • 11月23日 - 2号店のヴァージンシネマズ名古屋ベイシティを開館。
  • 11月27日 - 3号店のヴァージンシネマズ市川コルトンプラザを開館。
• 2000年
  • 11月20日 - 4号店のヴァージンシネマズ浜松を開館。
  • 12月8日 - 5号店のヴァージンシネマズ泉北を開館。
• 2001年
  • 12月22日 - 6号店のヴァージンシネマズ南大沢を開館。
• 2002年
  • 4月19日 - 7号店のヴァージンシネマズ海老名を開館。
  • 12月20日 - 8号店のヴァージンシネマズ小田原を開館。
• 2003年
  • 4月4日 - 東宝に103億円で買収され、東宝グループの傘下に入る。

• 2003年
  • 4月7日 - TOHOシネマズ株式会社に社名変更に伴い、既存のヴァージンシネマズが「TOHOシネマズ」に運営・経営が移管。
  • 9月30日 - ヴァージンシネマズ・ジャパン創業者の山本マーク豪が社長を退任。
  • 11月15日 - ヴァージンシネマズ浜松が「TOHOシネマズ浜松」に改称。
• 2004年
  • 1月31日 - ヴァージンシネマズトリアス久山が「TOHOシネマズトリアス久山」に改称。
  • 2月7日 - ヴァージンシネマズ名古屋ベイシティが「TOHOシネマズ名古屋ベイシティ」に改称。
  • 2月21日 - ヴァージンシネマズ泉北が「TOHOシネマズ泉北」に改称。
  • 2月28日 - 上記以外のヴァージンシネマズ（市川コルトンプラザ、南大沢、海老名、小田原）が「TOHOシネマズ」に改称。
• 2006年
  • 10月1日 - 東宝の映画興行部門を統合し、東宝直営館（八千代緑が丘など）の経営を継承する。また、東宝サービスセンター、東宝ビル管理から劇場運営を移管。
• 2007年
  • 3月1日 - 株式会社渋谷文化劇場を吸収合併し、渋東シネタワー3の経営を継承する。
  • 3月12日 - 流山おおたかの森の開館に伴い、先行してスカラ座・みゆき座が導入していた新発券システムを導入。以降、順次各劇場に導入。
• 2008年
  • 3月1日 - 東宝東日本興行、中部東宝、東宝関西興行、九州東宝の4社を吸収合併し、4社が経営していた劇場の経営および運営を継承する。
• 2010年
  • 1月19日 - 携帯電話上でのチケット販売（vit）をピンポイントで座席指定できるようにリニューアル。
  • 4月1日 - プリペイドカード式のTOHOシネマズ ギフトカードの販売を開始。
  • 5月10日 - 村上主税が社長を退任し監査役に就任。東宝専務取締役の中川敬が社長に就任。
• 2011年
  • 4月5日 - 一部の映画館で、今までの割引サービスから新料金制度に変更した（詳しくは、割引サービス及び料金体系の項で述べる）[7]。
  • 12月1日 - 新料金制度に変更した映画館の料金を他の映画館と同じ料金制度に変更。（高校生料金と会員料金を除く）[8]
• 2012年
  • 5月9日 - 中川敬が社長を退任。新社長に東宝取締役の瀬田一彦が就任。
  • 8月31日 - 1号店のトリアス久山が閉館。
• 2015年
  • 5月1日 - ドリパスをヤフーから譲渡[9]。
• 2020年
  • 11月30日 - 2号店の名古屋ベイシティが閉館。
• 2023年
  • 11月30日 - TOHOシネマズすすきのが開業。

• ヴァージン時代からの店舗を中心に、航空機のファーストクラスをイメージした全席リクライニングシートのプレミアスクリーンが順次導入されていた。
• 1劇場に1スクリーン（既に閉館した名古屋ベイシティのみ2スクリーン）完備。

• 2024年現在は追加料金不要で開放されており、通常料金で当時から導入されている座席が利用可能。
  • 導入当時の料金は2,400円均一（六本木ヒルズのみワンドリンク付きで3,000円）であった。

• 英国のヴァージンシネマズが導入していたものを採用した。
• 同じ広さの部屋にシートを配置した場合の半分の座席しか用意せず、そのぶん座席間のゆとりを2倍持たせてある。
• カップホルダーがなく、そのかわり座席間にはサイドテーブルまたはフロントテーブルが設置されている。
• また、サイトにより異なるがプレミアラウンジ、専用のトイレが併設されているところもある。
• 一部の劇場では、ペアシートが採用されている。

• リニューアル改装時に徐々に廃止されているが[13]、2024年現在も7劇場に導入されている（劇場については劇場欄を参照）
• 以下は過去に導入されていた劇場（一例）である。
  • トリアス久山（閉館済み）
  • 名古屋ベイシティ（閉館済み）
  • 市川コルトンプラザ（現在のスクリーン9）
  • 海老名（現在のスクリーン10）
  • 六本木ヒルズ（現在のスクリーン4）
  • 川崎（現在のスクリーン9）
  • 高槻（閉館済み）
  • 府中（現在のスクリーン9）
  • 船橋ららぽーと（閉館済み）
  • なんば（現在のスクリーン9）
  • ららぽーと横浜（現在のスクリーン13）
  • 西宮OS（現在のスクリーン12）

• ららぽーと福岡に「Yogibo」をシアター向けにカスタマイズしたシートを、日本の映画館として初導入[14][15]。
• 2023年4月現在、追加料金は200円となっている。

• 「ららぽーと門真」に初めて導入された没入感を高めるシート[16]。
• 同社の通常席比、横幅約1.5倍のスペースが確保されている。
• 2023年4月現在、追加料金は300円となっている。

• 主に大スクリーン内の一部座席を上級仕様として設置したもの。プレミアボックスシートと異なり仕切り板や荷物置き場は存在しないが、通常座席より広い座席幅と、革張りシートを有する。追加料金は劇場によって異なる。
• 仙台やセブンパーク天美、ららぽーと福岡、ららぽーと門真で稼働している。
• かつては閉館したシネマメディアージュでも同様の座席が設置されていた（料金体系や座席生地などは異なる）。

• プレミアスクリーン・プレミアシートに代わり、大スクリーン内の一部座席を上級仕様として設置したもの。1つのスクリーンに8～20席程度設置され、その座席のみ特別料金を取る。海外エアラインなどで採用されているものと同等の革張りシートとなり、サイドテーブルや荷物置き場などを有し従来座席の1.5倍の専有面積で映画を視聴可能。ただしリクライニング機能はついていない。
• 2014年開業の日本橋で初導入され、追加料金は2017年現在500~1,000円である。（劇場によって異なる）

• プレミアボックスシート同様の特別座席であり、プレミアボックスシートの更に上級の座席として設定されている。革張りの座席や、スクリーン内で他の座席と隔離された空間の占有、リクライニングの電動化などの追加設備が増加し、一席辺りの占有空間や前後間隔も広がる。
• 日比谷・新宿・六本木ヒルズに導入されており、2021年現在の追加料金は3,000円。

• 最前列において軽いリクライニング機構を導入した座席。他にカップホルダーが二箇所についているなどの設備がある。
• 新宿・六本木ヒルズ・仙台のTCXシアターのみに導入されており、特別料金は発生しない。

• 六本木ヒルズのスクリーン7にのみ設置されている、VIP専用のバルコニー席[17]。
• 一般向けに販売されることはなく、公式の座席数にも含まれていない。

マイル

航空会社のマイレージプログラムを模したポイントサービス。ヴァージンシネマズ時代に、映画買い付け業務担当リーダーだった黒崎徹也（現在、当社番組編成部長）が考案した。

会員が映画を鑑賞すると、上映時間に応じたマイルが付与される（マイルは当日反映される）。マイルは1分=1マイルに換算され、集めるとマイルに応じてさまざまな商品と交換可能。

会員カードは入会時にクレジット機能の有無が選べ、クレジットカードを選択した場合は、マスターカードまたはアメリカン・エキスプレスと提携したセゾンカードとなる。なお、六本木ヒルズで入会した場合は、「Roppongi Hills」名が入った黒色カラーの限定デザインのカードが入手できる。今後、一部の既存の劇場で同サービスを導入予定。

クレジットカード機能の無いカードの場合は発行手数料として500円。有効期限は1年であり、更新料として300円を要する。カードの期限内に更新をしなかった場合、1年以内であれば更新手続きが可能でそれまで貯めた鑑賞ポイント・マイルは引き継がれる(有効期限内のもののみ)。カード期限から1年以上経過すると鑑賞ポイント・マイルは無効になる。

スタンプラリー

会員が映画を鑑賞すると、1作品につき1鑑賞ポイントが付与される（ポイントは即日反映される）。鑑賞ポイントは、6ポイント集めると映画を1本無料で鑑賞することができる。鑑賞ポイントには当初は有効期限は無かったが、2018年10月15日の規約改定によって鑑賞日から2年間の有効期限が設けられた。

インターネットを利用したチケット予約システム。Virgin Internet Ticketの略で、ヴァージンシネマズ時代に、日本電気と共同で開発された。

公式ウェブサイトの劇場各ページに、パソコン・スマートフォン・タブレット端末のいずれかからアクセスすることで、シネマイレージ会員は上映3日前の午後9時から、一般鑑賞者は上映2日前の午前0時から上映開始公称時刻（CM等含む）の20分前まで、座席指定券を予約できる。以下の6種類の決済方法に対応しているほか、ムビチケ（ムビチケカード・ムビチケオンライン券・ムビチケコンビニ券）での座席指定にも対応している。

1. クレジットカード決済
2. docomo、au、SoftBank（スマートフォン限定）利用者が利用可能である通話料決済（ドコモケータイ払い・まとめてau支払い・ソフトバンクまとめて支払い）。auでの通話料決済は2010年8月26日（木）、ソフトバンクでの通話料決済（スマートフォン限定）は2013年7月10日より利用可能となった。
3. TOHOシネマズ ギフトカード
4. 楽天あんしん支払いサービス（楽天スーパーポイントが使用可能）
5. Apple Pay 決済
6. LINE Pay 決済

チケットは、劇場ロビーにある発券機（vit）または自動券売機で4ケタの購入番号と登録した電話番号を入力することで受け取ることができる。シネマイレージカード会員はその際に機械にシネマイレージカードをスキャンすることでポイントおよびマイルが加算される（ただしネット上に会員IDをあらかじめ登録してけばチケットを発券するだけで加算され、スキャンは不要である）。

「並ばずにチケットを購入できる」一方で人気作品や割引サービスデイ、休日など「vit」利用者が多い場合は発券機・自動券売機前に行列が出来ることがある。

混雑が予想される作品では1週間から1か月程度前に事前販売が開始されることがある。手数料は無料で、ファーストデーやレディースデー等の割引価格は適用されるが、紙の前売券、割引券の使用は不可。パソコンと携帯電話から全国vit対応の劇場でピンポイント座席指定ができる。従来のブロックでの座席指定システム「ビーム」が2009年12月14日に廃止された為、携帯電話のvitアプリでの予約も廃止となった（2009年12月15日現在、ピンポイント座席指定システム「ハロー」に移行された）。

2014年6月のヤフーとの提携に伴い、2015年1月26日にvitサービスを使用するためのID「vit-ID」は廃止され、翌27日よりYahoo! JAPAN IDを使用する形となった（シネマイレージ会員番号での購入は継続）[18]。

TOHOシネマズ ギフトカード

従来の紙のギフトチケットが新しく2010年4月1日から「プリペイドカード」に変更された。購入時に2,000円・3,000円・5,000円・10,000円とカードにチャージ（入金）が出来る。

再入金は出来ず、有効期限は購入時から1年間となっている。また、従来のギフトチケットでは購入不可能であった売店（飲食物）・ストア（グッズやパンフレット）とインターネット販売「vit」も使えるようになった。

ママズ・クラブ・シアター

赤ちゃん連れの母親や父親を対象にした上映。子供が生まれてから映画館が遠のいてしまった、という観客を呼び戻すために企画された[19]。赤ちゃんが泣いてもお互い様なので、気兼ねなく映画が観られる。照明や音声ボリューム、場内温度は赤ちゃんに刺激を与えないレベルに調節される。週1回のペースで開催されており、赤ちゃん連れの観客が主体のため、一般客は入場が出来ない（2010年5月規定改正）。※企画当初から2010年4月末までは一般客でも入場が可能であったが、当該回であると知らずに買った客のために払い戻しや時間変更も可能であった。

なお、一般客向けの告知が不十分であることが多く、前述のvitは、ママズ・クラブ・シアターの回のみ販売を行わない。

イッキミ

作品を連続上映する特別企画。「つづけて一気に観る」ことからイッキミと名付けられた。六本木ヒルズを中心に首都圏のサイトで実施されることが多い。シリーズ作品や、同一の主演、監督作をまとめて2 - 4本程度連続して上映する。

1ヶ月フリーパスポート

かつて発行されていた、提示するだけで1か月間、映画を無料で鑑賞できるラミネート加工のパスポート。シネマイレージの交換商品だが、イベントの特賞として用意されている場合もある。使用は所持者のみに許諾される。発券は当日のみで一部特別上映作品やイッキミも含む企画上映には利用できないなどのいくつかの制限がある（詳細はフリーパスポート本体に注意事項が記載されている）が、数多くの映画が無料で観られるというだけあって人気が高く、これを目当てにTOHOシネマズに通う映画ファンも少なくない。シネマイレージカード実施のサイト間でまたがって利用できるが、六本木ヒルズでは六本木ヒルズで発行されたフリーパスのみが通用する。2019年12月31日をもって交換を終了し、現在は発行されていない。[20]

TOHO cinemas magazine（TOHOシネマズマガジン）

2007年2月1日から配布されている映画情報のフリーペーパー。毎月1日に配布されていたが、2013年3月号より14日発行となった。TOHOシネマズシャンテを除くTOHOシネマズ直営劇場のみで配布している（2020年5月現在）。直営ではないTOHOシネマズ錦糸町および東宝グループの劇場では配布していない。

TOHOシネマズ限定 シアターカルチャーマガジン[ティー.]

2008年3月14日からTOHOシネマズマガジンの拡大版として有料で販売している映画雑誌。角川メディアハウスとTOHOシネマズ共同による編集である。TOHOシネマズ錦糸町を除く、TOHOシネマズ直営劇場のみで発売している。

TC MAIL メールマガジン

携帯電話とパソコンにTC MAILを登録すると定期的に最新映画情報メール（舞台挨拶）や特別試写会・非売品グッズの抽選応募やTOHOシネマズ限定携帯版待受け画像などがプレゼントされる。登録料は無料。

鑑賞料金は2023年12月現在のものとなる。

2021年7月14日より「TOHOウェンズデイ」に移行された。

2011年4月5日から一部の劇場で、上記の割引から新料金体系に変更した。今までの学生料金が廃止され、18歳以上は1500円、3歳以上18歳未満は1000円となった。

さらに、会員は200円の割引、vitでの購入で100円の割引(vit割)が導入された。これらの割引は組み合わせて割り引くことが可能であり、18歳以上の会員がvitで購入した場合、下記の場合を除き、常時1200円で映画を観賞することが可能であった。

• ファーストデー・レディースデー等、料金が1000円の場合は、vit割のみ適用され900円となる。

さらに、新料金体系の一部の劇場では、平日14時以前または平日18時以降が1300円（マチネ14・ソワレ18）となる割引も行われた。

ファーストデイ・夫婦50割・障害者割引は継続された一方、TOHOシネマズデイ・レイトショーが新料金体系の全劇場で廃止、一部の劇場ではメンズデイ・レディースデイ・シニア割引のうちの1つ以上も廃止となった。

これらの新料金体系は、下記の一部を除き2011年11月30日で終了となり、12月1日より、他の劇場と同じ料金体系に戻された。新料金体系導入によって廃止された、TOHOシネマズデイ・レイトショー等の割引も復活した。

これらの新料金体系のうち、12月1日以降も継続されているのは、高校生料金1000円のみである。

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  TOHOシネマズおいらせ下田（写真はイオン下田TOHOシネタウン時代のもの）

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  TOHOシネマズ日比谷（2018年4月14日撮影）
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  TOHOシネマズシャンテ
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  TOHOシネマズ新宿（2018年11月25日撮影）
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  TOHOシネマズ渋谷
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  TOHOシネマズ錦糸町
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  TOHOシネマズ府中
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  TOHOシネマズ南大沢

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  TOHOシネマズ西新井
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  TOHOシネマズ宇都宮
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  TOHOシネマズ水戸内原
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  TOHOシネマズ八千代緑が丘
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  TOHOシネマズ海老名
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  TOHOシネマズ川崎
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  TOHOシネマズ上大岡
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  TOHOシネマズ小田原

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  TOHOシネマズ甲府
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  TOHOシネマズ浜松
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  TOHOシネマズファボーレ富山
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  TOHOシネマズ高岡
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  TOHOシネマズ木曽川
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  TOHOシネマズ名古屋ベイシティ
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  TOHOシネマズ東浦

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  TOHOシネマズ梅田
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  TOHOシネマズなんば
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  TOHOシネマズなんば別館入口
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  TOHOシネマズ泉北
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  TOHOシネマズくずはモール
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  TOHOシネマズららぽーと門真
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  TOHOシネマズ二条
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  TOHOシネマズ西宮OS
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  TOHOシネマズ伊丹

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  TOHOシネマズ岡南
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  TOHOシネマズ緑井
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  TOHOシネマズ新居浜

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  TOHOシネマズ長崎
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  TOHOシネマズ宇城
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  TOHOシネマズ与次郎
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  TOHOシネマズ天神ソラリア館があるソラリアプラザ
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  TOHOシネマズ熊本サクラマチがあるSAKURA MACHI Kumamoto

詳しい沿革については劇場名のリンク先を参照。

詳しい沿革については劇場名のリンク先を参照。

詳しい沿革については劇場名のリンク先を参照。

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  かつてTOHOシネマズ日劇があった有楽町マリオン外観
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  かつてTOHOシネマズ有楽座があったニユートーキヨービル外観
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  かつてTOHOシネマズスカラ座・みゆき座があった東京宝塚劇場ビル外観
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  かつてシネマメディアージュがあったメディアージュ外観
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  TOHOシネマズトリアス久山
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  TOHOシネマズ天神本館

2022年3月4日、映画の配給をめぐり配給会社に圧力をかけた疑いがあるとして、TOHOシネマズが公正取引委員会から独占禁止法違反（私的独占など）の疑いで調査を受けていることがわかった。関係者によると、同社は取引先の映画配給会社に対し、他の映画館運営会社より優先して作品を配給することや、他社の映画館に配給しないことを要請。応じなければ、TOHOシネマズと取引できなくなることを示唆していた疑いがあるという[38]。

2023年9月27日、同社が再発防止策などを含む改善計画を公正取引委員会に提出していたことが関係者への取材で分かった。企業側が独占禁止法に違反する疑いのある行為をやめ、改善に取り組むことで公正取引委員会と合意する同法の「確約手続き制度」に基づく対応[39][40]。10月3日、公正取引委員会は同社が提出した改善計画を認定したと発表した。「確約手続き制度」 に基づき、排除措置命令などの行政処分は免除される[41][42]。