入船 (名古屋市)

入船(いりふね)は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は入船一丁目および入船二丁目[6]住居表示実施[6]

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 港区 > 入船
入船
名古屋港駅 3番出入口
名古屋港駅 3番出入口
入船の位置(愛知県内)
入船
入船
入船の位置
入船の位置(名古屋市内)
入船
入船
入船 (名古屋市)
北緯35度5分34.98秒 東経136度52分58.86秒
日本の旗 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
港区
町名制定[1] 1925年大正14年)4月1日
面積
  合計 0.18637078 km2
人口
2019年(平成31年)3月1日現在)[3]
  合計 1,060人
  密度 5,700人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
455-0032[4]
市外局番 052(名古屋MA[5]
ナンバープレート 名古屋

地理

名古屋市港区東部に位置する[7]。東は大江町、西は西倉町、南は港町、北は二丁目・名港二丁目・千鳥二丁目に接する[7]

歴史

沿革

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]

丁目世帯数人口
入船一丁目 288世帯 532人
入船二丁目 253世帯 528人
541世帯 1,060人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1995年(平成7年) 911人[8]
2000年(平成12年) 810人[9]
2005年(平成17年) 760人[10]
2010年(平成22年) 846人[11]
2015年(平成27年) 1,157人[12]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[13]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[14]

番・番地等小学校中学校高等学校
全域名古屋市立西築地小学校名古屋市立東港中学校尾張学区

交通

施設

その他

日本郵便

脚注

  1. 名古屋市計画局 1992, p. 842.
  2. 愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
  3. 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  4. 郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  5. 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). 港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
  7. 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1529.
  8. 総務省統計局 (2014年3月28日). 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  9. 総務省統計局 (2014年5月30日). 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  10. 総務省統計局 (2014年6月27日). 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  11. 総務省統計局 (2012年1月20日). 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  12. 総務省統計局 (2017年1月27日). 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  13. 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  14. 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  15. 名古屋市計画局 1992, p. 512.
  16. 郵便番号簿 2018年度版 (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

参考文献

  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879

関連項目

外部リンク

  • ウィキメディア・コモンズには、入船 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.