辰巳町 (名古屋市)
辰巳町(たつみちょう)は、愛知県名古屋市港区の地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施地域[WEB 5]。
辰巳町 | |
|---|---|
![]() 辰巳町 辰巳町の位置 ![]() 辰巳町 辰巳町 (名古屋市) | |
| 北緯35度6分44.14秒 東経136度53分24.43秒 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 市町村 |
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| 区 | 港区 |
| 町名制定[1] | 1944年(昭和19年)1月10日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.1726043 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,982人 |
| • 密度 | 11,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
455-0003[WEB 3] |
| 市外局番 | 052(名古屋MA)[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
名古屋市港区北東部に位置する[2]。東に千年三丁目が、西に津金一丁目が、南に港明一丁目が、北に熱田新田東組(字根走)・熱田区三番町がそれぞれ接する[WEB 6][2]。当地東端に国道154号、西端に名古屋市道江川線、北端に名古屋市道東海橋線が走る[WEB 6]。
歴史
町名の由来
熱田新田[注釈 1]の辰巳(南東)の方角にあった「辰巳の杁」という杁の名称に由来するという[4]。また、地内の光賢寺が同じく辰巳の方角にあたることから、辰巳観音堂と通称していたことによるともいう[3]。なお「辰巳」という地名は、当町名成立以前から熱田前新田の小字として使われていた[WEB 7]。
行政区画の変遷
- 1944年(昭和19年)1月10日 - 港区熱田前新田の一部により、同区辰巳町として成立[1]。
- 1947年(昭和22年)5月10日 - 熱田前新田(字辰巳)の一部を辰巳町1丁目から4丁目に、熱田前新田(字辰巳・中ノ組)の一部を辰巳町5丁目に、熱田前新田(字中ノ組)の一部を辰巳町6丁目にそれぞれ編入する[WEB 7][1]。耕地整理施行による。
- 1973年(昭和48年)10月20日 - 辰巳町1丁目・2丁目・3丁目・5丁目の全部と、辰巳町4丁目および6丁目・熱田前新田(字辰巳)・熱田新田東組(字根走)・千年(字イノ割・ロノ割)・東海通1丁目および3丁目の各一部より、丁目を持たない辰巳町が成立[5][1]。同時に辰巳町4丁目の一部が港明一丁目に編入される[5][6]。
- 1974年(昭和49年)12月9日 - 辰巳町6丁目の全部が港明二丁目に編入される[7][6]。これにより丁目を持つ辰巳町が消滅。
- 1982年(昭和57年)11月14日 - 東海通1丁目の全部を辰巳町に編入する[8][1]。
学区
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 13]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 14]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立中川小学校 | 名古屋市立港明中学校 | 尾張学区 |
施設
[全画面表示]
略地図
名古屋市営辰巳荘
住友軽金属工業辰巳荘
白鳩保育園
辰巳幼稚園
名古屋市立中川小学校
日比クリニック
稲荷社
真言宗智山派慈雲院
曹洞宗光賢寺
西光寺
弘禅寺
1
2
3
4
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6
7
8
9
10
11
脚注
WEB
- “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
- “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
- “名古屋市道路認定図”. 名古屋市. 2022年4月5日閲覧。
- 耕第388号『港区地内町名改称』 知事諮問案綴(名古屋市会事務局議事課,1946)
- 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。
書籍
- 名古屋市計画局 1992, p. 835.
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1533.
- 名古屋市計画局 1992, p. 528.
- 日下英之 1999, p. 184.
- 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 10.
- 名古屋市計画局 1992, p. 836.
- 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 14.
- 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 46.
参考文献
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