山陰地方
山陰地方(さんいんちほう)は、日本の地域の一つであり、本州西部のうち日本海に面する地方である。名称は五畿七道の山陰道に因む。
| 山陰地方のデータ | |
|---|---|
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| 山陰2県(山陰5国)の合計 | |
| 国 |
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| 面積 |
10,215.29km2 (2012年10月1日)[1] |
| 推計人口 |
1,176,223人 (鳥取県:2024年4月1日) (島根県:2024年4月1日) |
| 人口密度 |
115.1人/km2 (2024年4月1日) |
範囲
「山陰地方」の範囲・定義は、場合によって異なる。
| 山口県北部 | 鳥取県 島根県 | 京都府北部 兵庫県北部 | 概要 |
|---|---|---|---|
| × | ○ | × | いわゆる「山陰両県」。 現代においては、行政区域で示す場合にはこの2県を指すことが比較的多い。 その中核は両県境を中心とする雲伯地域である。 令制国では因幡国・伯耆国・出雲国・石見国・隠岐国の5国にあたる。 電話市外局番が085Nの地域でもある。 放送における山陰準広域圏の地域であり、参議院選挙における合同選挙区でもある。 |
| × | ○ | 五畿七道の山陰道に該当する地域。 こちらが本来の定義で、令制国では上記5国に丹波国・丹後国・但馬国の3国を加えた8国にあたる。 京都府と兵庫県の範囲は「北近畿」「近畿北部」と呼ぶことがある。 例:山陰海岸国立公園、山陰海岸ジオパーク | |
| ○ | × | 「中国地方の日本海側」という意味でこの範囲を指すことがあり、山陰両県に山口県北部(萩市、長門市、阿武町など)を加えた範囲を指す。 | |
| ○ | 最も広義の山陰地方である。 | ||
呼称
「山陰」の「陰」は、元々中国語で「山の北側」(あるいは「川の南側」)を意味する漢字である(淮陰、江陰など)。しかし、「陰気」「日陰」などに通ずる漢字でもあり、また山陰地方の気候も加えて、「『山陰』のネーミングは暗い」として、今までに「北陽地方」「北中国地方」「南日本海地方」「西日本北部」「山北地方」等の呼称が一部から提案されたが、いずれも定着していない。
地理

大山(鳥取県)
歴史・文化
地域
交流圏
山陰地方は、概して山陰本線・国道9号沿いの隣接市町村との間での交流が目立つが、出雲国と石見国の境から東側と西側では繋がりが大きく異なっており、分断される傾向が強い。
萩市など山口県北部(長門国)は九州との、島根県西部(石見国)は浜田自動車道によって広島県西部(安芸国)との繋がりが見られる。一方の倉吉市以東は智頭急行のスーパーはくとにより兵庫県南西部(播磨国)や京阪神との繋がりが見られる。ある程度は経済圏として独立性を持つ中海・宍道湖・大山圏域も、米子自動車道や松江自動車道によって岡山県・広島県との交流が見られる。
主要都市圏
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一般市
- 出雲市(島根県・人口17.1万人)
- 米子市(鳥取県・人口14.4万人)
- 舞鶴市(京都府・人口7.5万人)
- 豊岡市(兵庫県・人口7.3万人)
- 福知山市(京都府・人口7.5万人)
- 浜田市(島根県・人口5.1万人)
- 京丹後市(京都府・人口4.8万人)
- 倉吉市(鳥取県・人口4.4万人)
- 益田市(島根県・人口4.3万人)
- 安来市(島根県・人口3.5万人)
- 雲南市(島根県・人口3.4万人)
- 大田市(島根県・人口3.1万人)
- 境港市(鳥取県・人口3.2万人)
- 綾部市(京都府・人口3万人)
- 朝来市(兵庫県・人口2.7万人)
- 養父市(兵庫県・人口2.1万人)
- 江津市(島根県・人口2.1万人)
- 宮津市(京都府・人口1.5万人)
交通
主な道路

山陰自動車道はわいインターチェンジ付近
その他の国道
国際フェリー(鳥取県)
- DBSクルーズフェリー(境港国際旅客ターミナル -
韓国・東海市 -
ロシアウラジオストク)
その他の航路(島根県)
- 隠岐汽船(松江市・隠岐の島町)
山陰を冠した企業

山陰合同銀行本社
以下は全て鳥取・島根両県のいずれかに所在。
山陰地方のテレビ局
鳥取・島根両県の地上波デジタル放送のリモコンキーID、チャンネル数はともに富山県と全く同じ番号である。電波相互乗り入れも参照。
- 日本海テレビジョン放送(1、日本テレビ系列。両県。鳥取市)
- NHK鳥取放送局(Eテレ2・総合3。鳥取。鳥取市)
- NHK松江放送局(Eテレ2・総合3。島根。松江市)
- 山陰放送(6、TBS系列。両県。米子市)
- 山陰中央テレビジョン放送(8、フジテレビ系列。両県。松江市)
スポーツ
脚注
- 平成24年全国都道府県市区町村別面積調(国土地理院)
- 金本良嗣. “都市雇用圏-Urban Employment Area-”. 東京大学 空間情報科学研究センター. 2017年9月26日閲覧。
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