細田 (葛飾区)
細田（ほそだ）は、東京都葛飾区の町名。現行行政町名は細田一丁目から五丁目。住居表示実施済み区域である。
| 細田 | |
|---|---|
| 町丁 | |
_01.jpg.webp) 細田神社 | |
| 北緯35度44分28秒 東経139度52分17秒 | |
| 座標位置：葛飾細田郵便局付近[1] | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 葛飾区 |
| 地域 | 柴又・高砂地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[2]） | |
| 人口 | 11,530 人 |
| 世帯数 | 5,600 世帯 |
| 面積（[3]） | |
| 0.815620287 km² | |
| 人口密度 | 14136.48 人/km² |
| 郵便番号 | 124-0021[4] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[5] |
| ナンバープレート | 葛飾 |
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地理
葛飾区東端部に位置する。北で高砂一・二・三・四丁目、北東で鎌倉一・二丁目、南で江戸川区西小岩三丁目、西で奥戸二・三・四・九丁目と隣接する。町域内では商業地と住宅地とが混在している。南西部を新中川が北西-南東に流れ、細田二丁目のみが新中川南岸に位置する。
なお、最寄駅は南小岩七丁目所在する東日本旅客鉄道（JR東日本）総武本線小岩駅、北小岩二丁目に所在する京成電鉄京成小岩駅、高砂二丁目に所在する京成電鉄及び北総鉄道京成高砂駅の三駅となっている。
歴史
1889年（明治22年）の町村制施行時点では南葛飾郡奥戸村に属し、大字細田および大字奥戸新田（一部）であった。奥戸村は1930年（昭和5年）に町制施行し、奥戸町大字細田および大字奥戸新田となる。2年後の1932年（昭和7年）には奥戸町が東京市に編入され葛飾区の一部となり、その際に大字細田は奥戸新田の一部を含め細田町となった。
細田町は1966年（昭和41年）から1972年（昭和47年）にかけて鎌倉町・高砂町・奥戸新町の一部とともに住居表示により現在の細田一-五丁目となった。このうち細田三・四丁目が1966年、一・二・五丁目が1972年に成立している。
世帯数と人口
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 細田一丁目 | 958世帯 | 1,994人 |
| 細田二丁目 | 156世帯 | 391人 |
| 細田三丁目 | 1,418世帯 | 3,181人 |
| 細田四丁目 | 1,785世帯 | 3,677人 |
| 細田五丁目 | 1,283世帯 | 2,287人 |
| 計 | 5,600世帯 | 11,530人 |
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年4月時点）[14][15]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 細田一丁目 | 全域 | 葛飾区立細田小学校 | 葛飾区立奥戸中学校 |
| 細田二丁目 | 全域 | 葛飾区立奥戸小学校 | |
| 細田三丁目 | 1～8番 23～29番 | 葛飾区立細田小学校 | |
| 9〜22番 30〜38番 | 葛飾区立高砂中学校 | ||
| 細田四丁目 | 4～20番 28～39番 | ||
| 1〜3番 21〜27番 40〜42番 | 葛飾区立奥戸中学校 | ||
| 細田五丁目 | 全域 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 細田一丁目 | 66事業所 | 483人 |
| 細田二丁目 | 6事業所 | 53人 |
| 細田三丁目 | 69事業所 | 535人 |
| 細田四丁目 | 108事業所 | 831人 |
| 細田五丁目 | 76事業所 | 801人 |
| 計 | 325事業所 | 2,703人 |
交通
脚注
- Google Earthより
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年12月29日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “細田の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- 竹内誠編『東京の地名由来辞典』、東京堂出版、2006年、363頁。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “葛飾区小学校通学区域一覧”. 葛飾区 (2021年4月8日). 2023年12月29日閲覧。
- “葛飾区中学校通学区域一覧”. 葛飾区 (2015年12月16日). 2023年12月29日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
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