松山短期大学

松山短期大学（まつやまたんきだいがく、英語: Matsuyama Junior College）は、愛媛県松山市文京町4-2に本部を置く日本の私立大学。1952年創立、1952年大学設置。大学の略称は松短。

松山短期大学の位置（日本内）
松山短期大学
松山短期大学
松山短期大学
松山大学内に併設
大学設置/創立 1952年
学校種別 私立
設置者 学校法人松山大学
本部所在地 愛媛県松山市文京町4-2
キャンパス 文京キャンパス（愛媛県松山市）
樋又キャンパス（愛媛県松山市）
御幸キャンパス（愛媛県松山市）
久万ノ台キャンパス（愛媛県松山市）
西宮温山記念会館（兵庫県西宮市）
松山大学東京オフィス（東京都中央区）
学部 商科第2部
ウェブサイト https://www.matsuyama-u.ac.jp/juniorcollege/

概観

大学全体

建学の精神
  • 松山短期大学の建学の精神は「校訓三実」…「真実」・「実用」・「忠実」である[2]。

教育および研究
  • 松山短期大学には商科が設置されている。「経営管理論」・「貿易実務」などの経営学関係科目や「経済史」・「社会経済学入門」・「財政学」などの経済学関係科目のほか「憲法」や「政治学原論」などの法律学関係科目もある。情報処理教育や実践的教育が重視されている。午後6時からの始業で9時15分の終業となっている。

学風および特色
  • 松山短期大学は、昼間勤労する傍らで学問を志す人々を対象に設立されたことから現在でも夜間課程のみ設置されている。松山大学内にあるため、大学との交流が盛んである。教員は松山大学との兼任者も多い。現在、四国にある私立短期大学の中では唯一、夜間のみの課程を開設している。近年では稀にみる通学課程での勤労学生がいる短大となっているものの、現在ではほとんどの学生は勤労学生ではない[3]。在学時、また卒業後一定期間内において国家資格など特定の資格を取得していれば奨励金が支給されるという資格取得奨励制度がある。

沿革
歴代学長
  • 開学時から2004年3月まで、松山大学の学長が短期大学学長も兼任していた。
  • 八木功治（2004年〜2009年）元松山大学副学長兼短期大学長
  • 清野良榮（2009年〜2015年）
  • 上杉志朗（2015年〜2018年）
  • 溝上達也（2018年〜）（松山大学学長）

基礎データ

定員
  • 一学年の定員は100名である。指定校推薦入試のほか、一般入学試験により選抜される。

所在地

交通アクセス

学生生活

部活動・クラブ活動・サークル活動
  • 松山短期大学のクラブ活動には、バスケットボール・バドミントン・テニス・フェンシング・バレーなどがある。フェンシングは2009年4月開設された。特にテニス、バドミントン、バレー部などは過去に全国大会に出場し、2015年には、テニス男子団体戦およびダブルス準優勝の好成績を残している。また、松山大学のクラブ・サークル活動に所属できる。

学園祭
  • 松山短期大学の学園祭は松山大学と合同で行われている。

スポーツ
  • 第50回全国私立短期大学体育大会でテニス（男子）が団体戦で準優勝、ダブルスで準優勝の成績を修めた。

大学関係者と組織

卒業生は、学校法人松山大学の同窓会温山会の会員となる。

出身者

施設

キャンパス
  • 図書館、学生食堂ほか、体育館、PC室を含め、講義室や、保健室など、松山大学内にあるので、同じ施設を使用。

対外関係

他大学との単位互換協定

系列校

社会との関わり

就職について
  • 一般企業や官公庁などへ就職している人もみられる。

編入学・進学実績

注釈

注釈グループ
  1. 現在の文部科学省。

補足
  1. 当初は、1950年の開学を目指していたが、不認可となった。
  2. 短期大学名 松山商科大学短期大学部
  3. 出典[4][5][6][7][8]。
  4. 右記の資料には、記載がない[9][10]。
  5. 短期大学名 松山商科大学短期大学部
  6. 現在の文部科学省。
  7. 出典[12][13]
  8. 注入学定員100名。
  9. うち女73。
  10. 学生数 273[注 9][18]/総定員 240。

出典
  1. 学校年鑑 1959より。
  2. 日本の私立短期大学より。
  3. 日本経済新聞2015年11月20日四国面「勤労学生減り時間に余裕」より
  4. 文部省a, p. 39.
  5. 文部省b, p. 6.
  6. 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  7. 日本教育年鑑より。
  8. 旺文社1950-01, p. 33.
  9. 文部省c.
  10. 文部省d.
  11. 文部省a, p. 83.
  12. 学校法人一覧 昭和36年度より。
  13. 愛媛県史 教育より。
  14. 短期大学一覧 昭和27年度 (短期大学資料 ; 第5号)より。
  15. 松山商科大学三十年史より。
  16. 大学時報 = University current review 39(212)(225)より。
  17. 文教協会'1989.
  18. 文部省'89, p. 77.
  19. 議会制度百年史 衆議院議員名鑑より。

参考文献

1949年短大設置申請分

全国学校総覧

全国短期大学高等専門学校一覧

関連項目

外部リンク

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