船越町 (横須賀市)
船越町（ふなこしちょう）は、神奈川県横須賀市の地名。現行行政地名は船越町一丁目から船越町八丁目。住居表示は八丁目のみ実施（他は未実施）[4]。
| 船越町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 京急田浦駅 駅舎（2020年8月） | |
| 北緯35度18分04秒 東経139度37分32秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 横須賀市 |
| 地区 | 田浦地区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）4月1日現在[1]） | |
| 人口 | 8,283 人 |
| 世帯数 | 4,145 世帯 |
| 面積（[1]） | |
| 1.502 km² | |
| 人口密度 | 5514.65 人/km² |
| 郵便番号 | 237-0076[2] |
| 市外局番 | 046（横須賀MA）[3] |
| ナンバープレート | 横浜 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 神奈川県 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
歴史
世帯数と人口
2023年（令和5年）4月1日現在（横須賀市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 船越町一丁目 | 281世帯 | 520人 |
| 船越町二丁目 | 369世帯 | 685人 |
| 船越町三丁目 | 413世帯 | 780人 |
| 船越町四丁目 | 374世帯 | 677人 |
| 船越町五丁目 | 140世帯 | 235人 |
| 船越町六丁目 | 1,318世帯 | 2,827人 |
| 船越町七丁目 | 720世帯 | 1,324人 |
| 船越町八丁目 | 530世帯 | 1,235人 |
| 計 | 4,145世帯 | 8,283人 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 船越町一丁目 | 81事業所 | 967人 |
| 船越町二丁目 | 6事業所 | 9人 |
| 船越町三丁目 | 6事業所 | 57人 |
| 船越町四丁目 | 6事業所 | 7人 |
| 船越町五丁目 | 25事業所 | 238人 |
| 船越町六丁目 | 33事業所 | 174人 |
| 船越町七丁目 | 15事業所 | 1,492人 |
| 船越町八丁目 | 6事業所 | 59人 |
| 計 | 178事業所 | 3,003人 |
脚注
- “オープンデータライブラリ - 人口情報 - 住民基本台帳登載人口（町丁目別）” (XLSX). 横須賀市 (2023年4月27日). 2023年8月28日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “船越町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月29日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “横須賀市の町名一覧”. 横須賀市. 2023年8月29日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “通学区域一覧表”. 横須賀市 (2022年3月7日). 2023年8月29日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.