長坂 (横須賀市)
長坂（ながさか）は、神奈川県横須賀市の地名。現行行政地名は長坂一丁目から長坂五丁目。住居表示実施済区域[4]。
| 長坂 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 神奈川県立海洋科学高等学校 | |
| 北緯35度13分58秒 東経139度37分40秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 横須賀市 |
| 地区 | 西地区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）4月1日現在[1]） | |
| 人口 | 2,740 人 |
| 世帯数 | 1,417 世帯 |
| 面積（[1]） | |
| 3.515 km² | |
| 人口密度 | 779.52 人/km² |
| 郵便番号 | 240-0101[2] |
| 市外局番 | 046（横須賀MA）[3] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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歴史
世帯数と人口
2023年（令和5年）4月1日現在（横須賀市発表）の世帯数と人口は以下の通りである。なお、五丁目は人口が0人のため、省略とする[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 長坂一丁目 | 50世帯 | 64人 |
| 長坂二丁目 | 58世帯 | 125人 |
| 長坂三丁目 | 708世帯 | 1,361人 |
| 長坂四丁目 | 601世帯 | 1,190人 |
| 計 | 1,417世帯 | 2,740人 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2022年3月時点）[12]。
- 丁目、番・番地等 : 一丁目〜五丁目、各全域
- 小学校 : 横須賀市立荻野小学校
- 中学校 : 横須賀市立大楠中学校
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 長坂一丁目 | 16事業所 | 1,007人 |
| 長坂二丁目 | 30事業所 | 743人 |
| 長坂三丁目 | 59事業所 | 630人 |
| 長坂四丁目 | 43事業所 | 402人 |
| 長坂五丁目 | 6事業所 | 85人 |
| 計 | 154事業所 | 2,867人 |
交通
施設
- 電力中央研究所 横須賀地区
- 神奈川県立海洋科学高等学校
- 横須賀市立市民病院
脚注
- “オープンデータライブラリ - 人口情報 - 住民基本台帳登載人口（町丁目別）” (XLSX). 横須賀市 (2023年4月27日). 2023年8月28日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “長坂の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月29日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “横須賀市の町名一覧”. 横須賀市. 2023年8月29日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “通学区域一覧表”. 横須賀市 (2022年3月7日). 2023年8月29日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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