赤塚新町

赤塚新町（あかつかしんまち）は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は赤塚新町一丁目から赤塚新町三丁目。住居表示実施済み。

日本 > 東京都 > 板橋区 > 赤塚新町
赤塚新町
町丁
東武東上線下赤塚駅南口
北緯35度46分14秒 東経139度38分41秒
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 板橋区
地域 赤塚地域
人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]）
 人口 9,745 人
 世帯数 5,605 世帯
面積（[2]）
  0.489832254 km²
人口密度 19894.57 人/km²
郵便番号 175-0093[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 板橋
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字

地理

赤塚新町は板橋区の北西部に位置する町である。北で赤塚、東で徳丸、南で練馬区北町・同区田柄・同区光が丘および同区旭町、西で成増に隣接する。板橋区の西端に位置し、地区南辺をもって板橋区・練馬区境を成す。地区北辺と地区内を私鉄と地下鉄の2つの鉄道路線が走る。地区内に下赤塚駅が所在し地下鉄赤塚駅の出入口(所在は練馬区)があるが、東西に長いため3丁目の西側は実質成増駅・地下鉄成増駅が最寄りとなっている。大部分は住宅地であるが、赤塚中央通り近辺は商店街が形成されている。

地価

住宅地の地価は、2023年（令和5年）7月1日の地価調査によれば、赤塚新町1-7-3の地点で42万円/m2となっている[7]。

歴史

町域は1871年（明治4年）11月に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入され、1889年（明治22年）北豊島郡赤塚村になった。1932年（昭和7年）、東京市に編入され板橋区となった。

地名の由来

世帯数と人口

2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
赤塚新町一丁目 907世帯 1,396人
赤塚新町二丁目 1,327世帯 2,099人
赤塚新町三丁目 3,371世帯 6,250人
計 5,605世帯 9,745人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[8]
9,476
2000年（平成12年）[9]
9,485
2005年（平成17年）[10]
9,405
2010年（平成22年）[11]
9,390
2015年（平成27年）[12]
9,583
2020年（令和2年）[13]
10,077

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[8]
4,099
2000年（平成12年）[9]
4,448
2005年（平成17年）[10]
4,510
2010年（平成22年）[11]
4,778
2015年（平成27年）[12]
5,038
2020年（令和2年）[13]
5,353

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[14]。

丁目番地小学校中学校
赤塚新町一丁目1～20番板橋区立下赤塚小学校板橋区立赤塚第一中学校
21～26番板橋区立赤塚第三中学校
赤塚新町二丁目1～10番
11～17番板橋区立赤塚新町小学校
赤塚新町三丁目1～16番
29番
31～36番
17～28番
30番		板橋区立成増小学校板橋区立赤塚第二中学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。

丁目事業所数従業員数
赤塚新町一丁目 79事業所 499人
赤塚新町二丁目 58事業所 627人
赤塚新町三丁目 82事業所 1,035人
計 219事業所 2,161人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[16]
209
2021年（令和3年）[15]
219

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[16]
2,186
2021年（令和3年）[15]
2,161

交通

鉄道
各駅停車のみ停車する。
各駅停車および通勤急行が停車する。
地下鉄赤塚駅に停車する元町・中華街行き列車

バス
  • 国際興業バス　※出入庫に伴う区間運行系統は省略。
    • 下赤塚・新町・帳元：石03　石神井公園駅北口行き・練馬北町車庫行き
  • 西武バス　
  • 国際興業バス「下赤塚」と西武バス「下赤塚駅」は同一場所に設置されている。

道路

施設

その他

日本郵便

脚注
  1. “令和6年　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. “赤塚新町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
  6. 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
  7. “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
  8. “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  9. “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  10. “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  12. “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  14. “板橋区立小中学校　住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
  15. “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  16. “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  17. “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク
板橋地域
上板橋地域
志村地域

相生町 | 小豆沢 | 泉町 | 大原町 | 坂下 | 清水町 | 志村 | 新河岸（旧志村西台町区域） | 高島平（1・9丁目、旧志村西台町区域） | 中台 | 西台 | 蓮沼町 | 蓮根 | 東坂下 | 舟渡 | 前野町 | 宮本町 | 若木

赤塚地域
カテゴリ カテゴリ
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.