桜川 (板橋区)
桜川（さくらがわ）は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は桜川一丁目から桜川三丁目。板橋区では、桜川を含む全域で住居表示が実施されている。
| 桜川 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 国道254号（川越街道）の五本けやき | |
| 北緯35度45分26秒 東経139度40分33秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 上板橋地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 4,797 人 |
| 世帯数 | 2,745 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.361963261 km² | |
| 人口密度 | 13252.73 人/km² |
| 郵便番号 | 174-0075[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 東京都 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
地理
東京都板橋区の南部に位置する。町域の西辺は練馬区との区境を形成する。町域南辺を東西に石神井川が流れ、南部は広大な城北中央公園の東半部を含む。地区南部に桜川一丁目、北東に同二丁目、北西に同三丁目が配される。北は上板橋、東は東新町、南は小茂根、南西は練馬区氷川台、西は練馬区錦と隣接する。北西の練馬区北町と交差点の一点で接する。
世帯数と人口
2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである。なお、一丁目は秘匿のため、二丁目と合算となる[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 桜川一丁目・二丁目 | 1,522世帯 | 2,625人 |
| 桜川三丁目 | 1,223世帯 | 2,172人 |
| 計 | 2,745世帯 | 4,797人 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 桜川一丁目 | 5事業所 | 85人 |
| 桜川二丁目 | 54事業所 | 838人 |
| 桜川三丁目 | 94事業所 | 644人 |
| 計 | 153事業所 | 1,567人 |
交通
関連項目
脚注
- “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “桜川の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
- 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
- “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.