相生町 (板橋区)
相生町（あいおいちょう）は、東京都板橋区の町名[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。
| 相生町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 環八通り相生町陸橋と志村消防署 | |
| 北緯35度46分38秒 東経139度40分49秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 志村地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 4,532 人 |
| 世帯数 | 2,194 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.165487032 km² | |
| 人口密度 | 27385.83 人/km² |
| 郵便番号 | 174-0044[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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地理
板橋区の中央部（地理的中心部）に位置する。北で蓮根、北東で坂下、南東で志村、南で中台、南西で若木と隣接する。一部に工業用地があるが、大部分は住宅地である。南辺を首都高速道路の高架橋が通じ、中台出入口が設置されている。
河川
- 蓮根川（暗渠）
歴史
沿革
- 1871年（明治4年）11月14日 - 浦和県（現埼玉県）から東京府に編入。大区小区制実施。
- 1878年（明治11年） - 郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡中台村となる。
- 1889年（明治22年）4月1日 - 市制町村制施行により志村と合併、東京府北豊島郡志村大字中台となる。
- 1932年（昭和7年）10月1日 - 東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区志村中台町となる（1943年8月1日 東京都制施行）。
- 1958年（昭和33年） - 志村坂下小学校開校。
- 1963年（昭和38年）11月1日 - 住居表示実施により志村中台町の一部地域が相生町に再編される。
地名の由来
志村中台町から分離した際、地域住民の相互扶助・発展を念願して命名された。
世帯数と人口
交通
バス
- 国際興業バス ※出入庫に伴う区間運転系統は特記以外省略。
道路
- 首都高速5号池袋線：中台出入口
- 東京都道311号環状八号線（環八通り）
- 東京都道446号長後赤塚線
- 蓮根駅前通り
関連項目
脚注
- “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “相生町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
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