一之江町
一之江町(いちのえちょう)は、東京都江戸川区の町名。住居表示未実施。丁目の設定のない単独町名である。
| 一之江町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
![]() 新大橋通りと一之江通りの交差点、対岸が一之江町。右奥に見えるのはタワーホール船堀。 | |
| 北緯35度41分00秒 東経139度52分24秒 | |
| 国 |
|
| 都道府県 |
|
| 特別区 |
|
| 地域 | 葛西地域 |
| 人口情報(2023年(令和5年)11月1日現在[1]) | |
| 人口 | 786 人 |
| 世帯数 | 344 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 0.031357626 km² | |
| 人口密度 | 25065.67 人/km² |
| 郵便番号 | 134-0092[3] |
| 市外局番 | 03(東京MA)[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
地理
江戸川区中部に位置し、狭小な町域を持つ。住居表示実施済み地域の一之江一〜八丁目とは別の行政区域である。北で一之江六丁目、東で春江町四丁目、南で二之江町、西は船堀五丁目と隣接する。北辺を新大橋通りと接し、西辺を一之江境川、東辺を一之江通りで画す。町域内のほとんどは住宅地であるが、町域面積の極めて小さな町であるため、公共施設などは少ない。学区は隣接する町域に組み込まれており、小・中学校は春江町の江戸川区立一之江第二小学校・江戸川区立二之江中学校の学区にあたる。
歴史
1932年(昭和7年)の江戸川区成立時に「一之江町」として成立。1938年(昭和13年)の町名地番整理により、当地区の大部分は一之江一〜四丁目となったが、新大橋通り以南の最南部のみは「一之江町」のまま残り、2020年(令和2年)現在も存続している(行政区域の変遷については一之江の項も参照)。
一之江町のほか、近隣の二之江町、春江町四・五丁目、西瑞江五丁目(一部)、江戸川六丁目(一部)を含む一帯について、江戸川区は「二之江一〜五丁目」という新町名への変更を予定し、1998年(平成10年)5月1日付けの『広報えどがわ』に新町域図が掲載された。しかし、住民の強い反対により、当該地区の町名変更は見送られている。
地名の由来
世帯数と人口
2023年(令和5年)11月1日現在(江戸川区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 一之江町 | 344世帯 | 786人 |
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[11]。なお、江戸川区では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能。[12]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 江戸川区立一之江第二小学校 | 江戸川区立二之江中学校 |
公園
脚注
- “町丁目別世帯と人口・年齢別人口報告〈2023年度〉” (XLSX). 江戸川区 (2023年11月1日). 2023年12月3日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年12月3日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “一之江町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “町丁目別通学指定校一覧”. 江戸川区. 2023年12月8日閲覧。
- “江戸川区立小学校「学校選択制」のご案内”. 江戸川区 (2023年7月3日). 2023年12月8日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.
