興宮町
興宮町(おきのみやちょう)は、東京都江戸川区北部の町名で「丁目」の設定はない。住居表示実施済み区域である。
| 興宮町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度43分21秒 東経139度52分35秒 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
|
| 特別区 |
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| 人口情報(2023年(令和5年)11月1日現在[1]) | |
| 人口 | 3,045 人 |
| 世帯数 | 1,517 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 0.212274057 km² | |
| 人口密度 | 14344.66 人/km² |
| 郵便番号 | 133-0042[3] |
| 市外局番 | 03(東京MA)[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
地域
隣接する地域は、北は上一色二丁目、東は新中川を挟んで対岸に南小岩五・六丁目、南は松本二丁目、西は本一色二・三丁目および上一色一丁目。
江戸川区北部に位置する。地区の東辺を新中川と接し、南辺を国道14号、西辺を東京都道318号環状七号線(環七通り)で画す。
歴史
江戸時代は葛飾郡興宮村。1889年(明治22年)鹿本村の大字となる。1932年(昭和7年)より江戸川区興宮町。1966年(昭和41年)住居表示実施により一部が南小岩・東松本となる。1986年(昭和61年)一部が本一色3丁目・松本2丁目となり、同時に本一色町の一部をあわせた残りの町域で住居表示を実施し現行の「興宮町」となった。
地名の由来
興宮神社に由来した旧来の「興宮村」に由来。神社が海に面しており、「沖の宮」と呼ばれたことが由来とされる。「興之宮」「興野宮」とも表記し、更に「興」の代わりに「奥」が混同して使用されることもあった。
世帯数と人口
2023年(令和5年)11月1日現在(江戸川区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 興宮町 | 1,517世帯 | 3,045人 |
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[12]。なお、江戸川区では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能。[13]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 江戸川区立上一色南小学校 | 江戸川区立上一色中学校 |
交通
施設
史跡
- 興宮神社
関連項目
脚注
- “町丁目別世帯と人口・年齢別人口報告〈2023年度〉” (XLSX). 江戸川区 (2023年11月1日). 2023年12月3日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年12月3日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “興宮町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年11月17日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “町丁目別通学指定校一覧”. 江戸川区. 2023年12月8日閲覧。
- “江戸川区立小学校「学校選択制」のご案内”. 江戸川区 (2023年7月3日). 2023年12月8日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
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