代々木神園町
代々木神園町（よよぎかみぞのちょう）は、東京都渋谷区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。
| 代々木神園町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 | |
| 北緯35度40分24秒 東経139度41分49秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 渋谷区 |
| 地域 | 代々幡地域 |
| 地区 | 代々木地区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 102 人 |
| 世帯数 | 47 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 1.316728387 km² | |
| 人口密度 | 77.46 人/km² |
| 郵便番号 | 151-0052[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 東京都 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
地理
渋谷区の中部に位置する。北部と西部は区内代々木、南部は神南に接する。東部は山手線の線路を境界に区内千駄ヶ谷・神宮前（原宿）に接する。
地内のほとんどが公共施設などからなっている。北半分は明治神宮、南半分は代々木公園で大半を占めている。西部に、国立オリンピック記念青少年総合センターが所在し、北西部には東京乗馬クラブや代々木ポニー公園がある。代々木ポニー公園では、小学生までを対象にポニーへの乗馬も体験できる。
歴史
1969年（昭和44年）以前には、現在の代々木神園町のうち、明治神宮内苑は「外輪町（そとわまち）」、西側（小田急小田原線寄り）は「代々木深町（よよぎふかまち）」という町域であり、残りの区域（現在の代々木公園の多くの部分に相当）のみが「神園町」であった。
世帯数と人口
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年3月時点）[12]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 | 調整区域による変更可能校 |
|---|---|---|---|
| 1番 | 渋谷区立千駄谷小学校 | 渋谷区立原宿外苑中学校 | |
| 2番 | 渋谷区立神南小学校 | 渋谷区立松濤中学校 | |
| 3〜4番 | 渋谷区立代々木山谷小学校 | 渋谷区立代々木中学校 | 渋谷区立原宿外苑中学校 |
交通
首都高速・代々木出入口
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “代々木神園町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 同年2月2日、自治省告示第22号「住居表示が実施された件」
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.