大山町 (渋谷区)
大山町（おおやまちょう）は、東京都渋谷区の町名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。
| 大山町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度40分09秒 東経139度40分31秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 渋谷区 |
| 地域 | 代々幡地域 |
| 地区 | 代々木地区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,319 人 |
| 世帯数 | 1,738 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.239390575 km² | |
| 人口密度 | 13864.37 人/km² |
| 郵便番号 | 151-0065[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
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地理
東京都渋谷区・旧代々幡町の西部に位置し、世田谷区（北沢）との区境に当たる。町域の北部から東部は西原、南東部から南部は小田急線の線路を境界として上原に接し、高級住宅地区の一つ、「代々木上原」地区に属する町域となっている。西部は世田谷区北沢に接している。町域内を井ノ頭通りが横断している。東南端には、小田急線・地下鉄千代田線の代々木上原駅が置かれ、駅敷地のうち西側を占める。また、西部は隣の東北沢駅が近い。町域内の大半は、関東大震災後の住宅需要の高まりに大山園分譲地として分譲された場所が多い。三菱系の社宅が多く、加えて大企業の経営者も居を構える地域である。また、道路の整備が行き届いている。本町に所在する代々木警察署・神南に所在する渋谷消防署のそれぞれ管内に当たる。
歴史
紀州徳川家の子孫の所有した西原3丁目付近が徳川山とも呼ばれる。周辺には東京消防庁の消防学校があり、玉川上水だった緑道も整備されている。代々幡火葬場や狼谷と呼ばれた沼地跡には関東医療少年院もあったが、現在は国際協力機構 (JICA)・TICなどに国有地の使用用途は変化している。周辺にモスクもあることもあり、そのためインドネシア学生寮も設置されていた。
地名の由来
世帯数と人口
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年3月時点）[12]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 | 調整区域による変更可能校 |
|---|---|---|---|
| 9～11番 | 渋谷区立上原小学校 | 渋谷区立上原中学校 | |
| 1～8番 12～17番 | 渋谷区立西原小学校 | 渋谷区立代々木中学校 | 渋谷区立上原小学校 渋谷区立上原中学校 |
| 18〜47番 |
交通
関連項目
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月20日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “大山町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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