日ノ出町 (足立区)
日ノ出町（ひのでちょう）は、東京都足立区の町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済区域。
| 日ノ出町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度45分08秒 東経139度48分33秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 足立区 |
| 人口情報（2024年（令和6年）4月1日現在[1]） | |
| 人口 | 4,180 人 |
| 世帯数 | 2,580 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.144917745 km² | |
| 人口密度 | 28843.95 人/km² |
| 郵便番号 | 120-0021[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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地理
足立区南部、千住地域北東部に位置する。北および東は荒川放水路を挟んで対岸に足立および葛飾区小菅、南は柳原、西は千住旭町および千住五丁目。町域の北西辺を常磐線で千住五丁目と画し、北東辺を荒川が流れ、河川敷が広がる。
歴史
現在の地域区分は千住であるが、荒川放水路開削前は地続きであった綾瀬側に属していた。日ノ出町は南足立郡綾瀬村の一部であった。区制施行後の綾瀬村の解体により、日ノ出町は荒川放水路の両岸に置かれたが、葛飾区への一部編入などにより、南側の地域だけが残るかたちとなった。
地名の由来
千住の東方にある「日の出の場所」という意味で名付けられた[6]。
世帯数と人口
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[13]。なお、足立区では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能。ただし、小学校に関しては、2018年（平成30年）度から学区域または学区域に隣接する学校のみの選択になる[14]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 足立区立千寿常東小学校 | 足立区立千寿桜堤中学校 |
交通
道路・橋梁
施設
- 日の出神社
外部リンク
関連項目
脚注
- “足立区の町丁別の世帯と人口（令和6年）” (CSV). 足立区 (2024年4月12日). 2024年4月20日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年10月28日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “日ノ出町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月6日閲覧。
- 竹内誠編『東京の地名由来辞典』、東京堂出版、2006年、345頁。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “区立小・中学校の通学区域表・通学区域図” (PDF). 足立区 (2023年4月1日). 2023年10月28日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- “学校選択制度について”. 足立区 (2017年6月1日). 2017年12月7日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
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