住吉 (江東区)
住吉(すみよし)は、東京都江東区の町名。現行行政地名は住吉一丁目および住吉二丁目。住居表示実施済区域。
| 住吉 | |
|---|---|
| 町丁 | |
![]() 住吉駅 A2出入口(2008年7月) | |
| 北緯35度41分19秒 東経139度48分46秒 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 特別区 |
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| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1]) | |
| 人口 | 5,055 人 |
| 世帯数 | 3,152 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 0.242795979 km² | |
| 人口密度 | 20819.95 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0002[3] |
| 市外局番 | 03(東京MA)[4] |
| ナンバープレート | 江東 |

猿江恩賜公園南園・猿江材木蔵跡
地理
世帯数と人口
2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 住吉一丁目 | 1,523世帯 | 2,618人 |
| 住吉二丁目 | 1,629世帯 | 2,437人 |
| 計 | 3,152世帯 | 5,055人 |
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[13][14]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 住吉一丁目 | 全域 | 江東区立東川小学校 | 江東区立深川第七中学校 |
| 住吉二丁目 | 1〜7番 10〜14番 | ||
| 8〜9番 15~29番 | 江東区立毛利小学校 |
交通
バス
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 住吉一丁目 | 137事業所 | 1,518人 |
| 住吉二丁目 | 205事業所 | 1,445人 |
| 計 | 342事業所 | 2,963人 |
関連項目
- 住吉(曖昧さ回避)
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “住吉の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- 江東区の地名由来
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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