高橋 (江東区)
高橋（たかばし）は、東京都江東区の町名[5]。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済区域。
| 高橋 | |
|---|---|
| 町丁 | |
.jpg.webp) 高橋夜店通り | |
| 北緯35度41分08秒 東経139度47分58秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,620 人 |
| 世帯数 | 1,080 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.051797104 km² | |
| 人口密度 | 31275.88 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0005[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
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地理
東京都江東区の北西部に位置し、深川地域内に当たる。小名木川の北岸に当たり、北から東にかけて森下、南では小名木川を跨いで白河、西南で小名木川を跨ぐ橋梁上の一点で清澄、西で常盤と接する。西辺を清澄通りが南北方向に縦走している。主に商店街として利用されている[5]。
歴史
大正期には都市スラム化しており、1921年（大正10年）に刊行された『東京市内の細民に関する調査』において前身のうち富川町・西町併せて2,416人の細民人口が計上されている[6]。戦後の高度経済成長期までは簡易宿泊街（ドヤ街）が形成されており[7]、貧困地域であった。ドヤ街は都市再開発のために現在は一部を残してほぼ解体されて、高橋および森下三丁目-五丁目に多く点在するビジネスホテル群にその名残が見られる。
地名の由来
町名は小名木川に架かる橋梁・高橋に由来する[8]。この橋梁は小名木川に架けられており、東京都道463号上野月島線が通り、北岸の高橋と白河一丁目を結んでいる。橋長は43.8メートル。
世帯数と人口
施設
- 江東区立深川小学校
- 江東区深川北子ども家庭支援センター
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “高橋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、p.451, p.840, p.844。
- 主なスラムにおける現住人口の死因別死亡者数（1921年）、2012年5月29日閲覧。
- 田宮寛己, 「精神薄弱児(者)のスラム-東京深川高橋ドヤ街-における実態について(第8部会 都市の教育I)」 東京都江東区教育委員会, 『日本教育社会学会大会発表要旨集録』 20巻, p.37-38, 1967年10月5日, NAID 110001889291
- 江東区の地名由来
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
外部リンク
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