毛利 (江東区)
毛利（もうり）は、東京都江東区の地名。現行行政地名は毛利一丁目および毛利二丁目。住居表示実施済区域。
| 毛利 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 猿江恩賜公園 | |
| 北緯35度41分29秒 東経139度49分03秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,559 人 |
| 世帯数 | 2,377 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.259725997 km² | |
| 人口密度 | 13702.9 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0001[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
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地理
東京都江東区の北部に位置する。深川地域に属する。北および西で墨田区江東橋、東で江東区大島、南で江東区住吉に隣接する。町域の西辺を横十間川と接する。また、地区西部の毛利二丁目は大半が猿江恩賜公園の敷地となっている。
歴史
1722年（享保7年）隼町の毛利藤左衛門により毛利新田が開発された。1734年（享保19年）江戸幕府の木場が置かれ、明治には皇室所有となった。
1891年（明治24年）深川本村町に編入され、毛利の地名は一旦消滅するも、1934年（昭和9年）本村町と猿江裏町の各部を合わせて毛利町が成立し、復活した。1947年（昭和22年）より江東区深川毛利町。1968年（昭和43年）住居表示を実施し、毛利一・二丁目が成立した。
世帯数と人口
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 毛利一丁目 | 1,654世帯 | 2,520人 |
| 毛利二丁目 | 723世帯 | 1,039人 |
| 計 | 2,377世帯 | 3,559人 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 毛利一丁目 | 95事業所 | 1,829人 |
| 毛利二丁目 | 71事業所 | 829人 |
| 計 | 166事業所 | 2,658人 |
施設
関連項目
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “毛利の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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