福住 (江東区)
福住（ふくずみ）は、東京都江東区の地名で、旧深川区に当たる深川地域内である。現行行政地名は福住一丁目および福住二丁目。住居表示実施済区域。
| 福住 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度40分37秒 東経139度47分36秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 2,587 人 |
| 世帯数 | 1,643 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.104644374 km² | |
| 人口密度 | 24721.83 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0032[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
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概要
主に商業地の面を持ち、歴史ある深川の名称を冠称し「深川福住」として親しまれている町である。現在江東区深川地域内で数少ない深川を冠称した町会名を採用している（深川福住町会）。
歴史
かつては隅田川の河口の洲で、江戸時代に埋め立てられた。網打場（深川七場所の一。真景累ヶ淵にも登場する）、石置場、材木置場などがあったが、次第に町屋に発展していった。集散地として米蔵が多く置かれ、荷役人夫である仲仕が多く住んでいた。現在も町域内には倉庫が多い。江戸時代中期の儒学者・政治家である新井白石が引退後、福住一丁目9番の辺り（当時、深川一色町）に妻と共に仮寓していたことがある。
福住一丁目は、1931年（昭和6年）の町名地番整理の際に、伊沢町、一色町、黒江町、松村町が合併されてできた深川福住町一丁目が元となった。福住二丁目は、永堀町、大住町、東永代町、材木町が合併されてできた深川福住町二丁目が元となった。1969年（昭和44年）に新たに住居表示が施行され、現在の福住一丁目、福住二丁目となった。
地名の由来は、「既にあった深川福住町が1931年（昭和6年）の住居表示変更の際に、永代二丁目になるので、名を頂戴した」という説が有力とされる。
世帯数と人口
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 福住一丁目 | 977世帯 | 1,325人 |
| 福住二丁目 | 666世帯 | 1,262人 |
| 計 | 1,643世帯 | 2,587人 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 福住一丁目 | 84事業所 | 608人 |
| 福住二丁目 | 28事業所 | 1,338人 |
| 計 | 112事業所 | 1,946人 |
その他
関連項目
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “福住の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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