新大橋 (江東区)
新大橋（しんおおはし）は、東京都江東区の町名で、現行行政地名は新大橋一丁目から三丁目。住居表示実施済み区域である。
| 新大橋 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度41分17秒 東経139度47分39秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 5,876 人 |
| 世帯数 | 3,634 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.200874138 km² | |
| 人口密度 | 29252.15 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0007[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 東京都 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
世帯数と人口
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 新大橋一丁目 | 1,157世帯 | 1,924人 |
| 新大橋二丁目 | 1,450世帯 | 2,467人 |
| 新大橋三丁目 | 1,027世帯 | 1,485人 |
| 計 | 3,634世帯 | 5,876人 |
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[12][13]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 新大橋一丁目 | 全域 | 江東区立八名川小学校 | 江東区立深川第二中学校 |
| 新大橋二丁目 | 全域 | ||
| 新大橋三丁目 | 全域 |
交通
道路
- 東京都道50号東京市川線（新大橋通り）
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 新大橋一丁目 | 85事業所 | 1,418人 |
| 新大橋二丁目 | 62事業所 | 557人 |
| 新大橋三丁目 | 65事業所 | 372人 |
| 計 | 212事業所 | 2,347人 |
施設
- 江東区立八名川小学校
関連項目
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “新大橋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 江東区の地名由来
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.