ひたち野うしく駅
ひたち野うしく駅（ひたちのうしくえき）は、茨城県牛久市ひたち野西三丁目にある、東日本旅客鉄道（JR東日本）常磐線の駅である。
| ひたち野うしく駅 | |
|---|---|
 西口（2009年8月） | |
|
ひたちのうしく Hitachinoushiku | |
 | |
| 所在地 | 茨城県牛久市ひたち野西三丁目41-16 |
| 所属事業者 | 東日本旅客鉄道（JR東日本） |
| 所属路線 | ■常磐線 |
| キロ程 | 54.5 km（日暮里起点） |
| 電報略号 | ヒウ |
| 駅構造 | 地上駅（橋上駅）[1] |
| ホーム | 2面4線[1] |
| 乗車人員 -統計年度- |
5,824人/日（降車客含まず） -2022年- |
| 開業年月日 | 1998年（平成10年）3月14日[1] |
| 備考 |
業務委託駅[2] みどりの窓口 有 |
概要
牛久市北部に位置する。1985年に開催された国際科学技術博覧会（科学万博）の臨時駅・万博中央駅の跡地に、1998年に開業した。2023年現在、茨城県内の常磐線の駅では最も新しく開業した駅である。
歴史
- 1996年（平成8年）9月2日：駅舎の建設工事に着手[3]。
- 1998年（平成10年）3月14日：万博中央駅跡地に東日本旅客鉄道の駅として開業[1]。開業時より自動改札機を設置[4]。
- 1999年（平成11年）：関東の駅百選に選定される。
- 2001年（平成13年）11月18日：ICカード「Suica」の利用が可能となる。
- 2003年（平成15年）3月31日：駅レンタカー営業終了[5]。
- 2016年（平成28年）7月10日：JR東日本ステーションサービスが駅業務を受託する業務委託駅（牛久駅管理）となる。
- 2020年（令和2年）11月1日：牛久駅の業務委託化に伴い、龍ケ崎市駅の管理下に変更される。
駅構造
JR東日本ステーションサービスが駅業務を受託している龍ケ崎市駅管理の業務委託駅[2]。みどりの窓口・Suica対応自動改札機・指定席券売機・自動券売機設置駅。改札口・ホームにLED式発車標が設置されている。
のりば
| 番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
|---|---|---|---|
| 1・2 | ■ 常磐線 | 上り | 我孫子・上野・東京・品川方面 |
| ■ 上野東京ライン | |||
| 3・4 | ■ 常磐線 | 下り | 水戸・いわき方面 |
（出典：JR東日本:駅構内図）
- 1・4番線は待避線（朝の下り・日中の上りを除く時間帯で特急の通過待ち）、2・3番線は本線（特急・特別快速が使用[注釈 1]）となっている。
- 朝の上り2本と、夜間以降の下りに運転されている「ときわ」の一部が当駅に停車する。また、毎年7月に稲敷郡阿見町のゴルフ場で開催されるGMOインターネットレディース（旧：サマンサタバサレディース）開催日には「ひたち」も一部が当駅に停車する。
改札口（2022年1月）
1・2番線ホーム（2022年1月）
3・4番線ホーム（2022年1月）
利用状況
JR東日本によると、2022年度（令和4年度）の1日平均乗車人員は5,824人である[利用客数 1]。
2000年度（平成12年度）以降の推移は以下のとおりである。
| 乗車人員推移 | |||
|---|---|---|---|
| 年度 | 1日平均 乗車人員 |
備考 | 出典 |
| 2000年（平成12年） | 4,377 | [利用客数 2] | |
| 2001年（平成13年） | 4,906 | [利用客数 3] | |
| 2002年（平成14年） | 5,430 | [利用客数 4] | |
| 2003年（平成15年） | 6,174 | [利用客数 5] | |
| 2004年（平成16年） | 6,717 | [利用客数 6] | |
| 2005年（平成17年） | 5,912 | TX開業 | [利用客数 7] |
| 2006年（平成18年） | 5,151 | [利用客数 8] | |
| 2007年（平成19年） | 5,498 | [利用客数 9] | |
| 2008年（平成20年） | 5,705 | [利用客数 10] | |
| 2009年（平成21年） | 5,797 | [利用客数 11] | |
| 2010年（平成22年） | 5,815 | [利用客数 12] | |
| 2011年（平成23年） | 5,849 | [利用客数 13] | |
| 2012年（平成24年） | 6,112 | イオン開業 | [利用客数 14] |
| 2013年（平成25年） | 6,439 | [利用客数 15] | |
| 2014年（平成26年） | 6,316 | [利用客数 16] | |
| 2015年（平成27年） | 6,657 | [利用客数 17] | |
| 2016年（平成28年） | 6,787 | [利用客数 18] | |
| 2017年（平成29年） | 6,885 | [利用客数 19] | |
| 2018年（平成30年） | 6,973 | [利用客数 20] | |
| 2019年（令和元年） | 6,952 | [利用客数 21] | |
| 2020年（令和2年） | 4,957 | [利用客数 22] | |
| 2021年（令和3年） | 5,249 | [利用客数 23] | |
| 2022年（令和4年） | 5,824 | [利用客数 1] | |
当駅が目的の利用者は開業時より筑波研究学園都市の研究所や高校・大学などつくば市方面（学園西大通り沿い）の通学・通勤者が多かった。牛久栄進高校（牛久市）・環境研究所・気象研究所・産総研（西）などがあり、荒川沖駅の役割から取って代わったものであった。首都圏新都市鉄道つくばエクスプレス線（TX）の開業により利用者は一旦大きく減少したが、その後の駅周辺開発地区の人口増加により、駅周辺居住者の東京方面通勤が増え、TX開業前のピークを上回っている。
開業当時は5 - 10 km程度離れたつくば市谷田部地区・桜地区と二次交通結節（路線バスや自家用車）よる利用者も多く（2004年度（平成16年度）は6,717人[利用客数 6]）、駅勢圏は学園西大通りに沿って北西方向に直線的であったが、2005年度（平成17年度）にはTXの開業による影響で二次交通結節利用は減少し、つくば市方面のバスの便数は微減傾向にある。一方、2012年度（平成24年度）末には「イオンモールつくば」が5 km圏内に開業し、定期外旅客のバス結節利用が再び盛り返している。
当駅の位置の特徴
万博中央駅の跡地
当駅は、1985年（昭和60年）に開催された国際科学技術博覧会（科学万博）開催時の臨時駅・万博中央駅の跡地に、1998年（平成10年）3月14日に開業した（万博中央駅は、1985年3月14日 - 9月16日の間に開設された。詳しくは「つくば科学万博の交通」を参照）。牛久市と住宅・都市整備公団（現・都市再生機構（UR））が建設費用を負担した請願駅として建設された。当初、JR東日本は採算性から新駅設置には難色を示していたが、建設費用全額を牛久市および公団が負担することで、建設に合意した。
ただし、当駅は、科学万博終了後に閉鎖された旧・万博中央駅との直接的な関連はないとされている。
2009年（平成21年）に、当駅西口に万博中央駅の記念碑が設置されている。
つくばセンターへのアクセス道路
学園西大通りの南端に位置する筑波研究学園都市アクセスのために造られた臨時駅跡地という立地条件のため、常磐線とつくばセンターを結ぶ路線バス結節駅としての価値があるものであった。同じくつくばセンターへのバス結節駅でもある隣駅荒川沖駅より若干距離が長いが、学園西大通りは駅前の国道6号をはじめ国道354号をアンダーパスするため信号待ちに引っ掛かることが少なく、バスが遅れることがまれである安定したアクセス経路で知られ、途中の牛久栄進高校や環境研究所、気象研究所を含めて学園都市（一部除く）方面と東京方面を移動する際、常磐線を利用する場合に当駅が多く利用されていた。
当駅開業約7年後の2005年（平成17年）につくばエクスプレス線が開通し、つくばセンターにつくば駅ができたことで、東京方面から鉄道でアクセスする利用客の多くがつくばエクスプレスに移行し、隣の荒川沖駅とともに最寄駅でなくなり、バス乗り換え客が減少した。
駅周辺
新興住宅街として開発が進んでいる。
現在の駅ができるまでは、駅付近は野原であった。最も近い集落は、東大和田、中根、下根である。
1998年（平成10年）に開業した当駅周辺は、JR東日本と都市公団（当時）などによる宅地開発が行われ、現在も進行中である。駅周辺は駐車場が広がっていて、ここから乗用車に乗ってつくば市方面へ通勤・通学している人は少なくなかった。その駐車場の多さから「駐車場砂漠」と揶揄（やゆ）され、つくばエクスプレスの駅前開発に当たっては当駅が反面教師にされたが[6]、近年は新たな店舗や分譲マンション用地としての転用が進んでいる。ホームの真下を学園西大通りが通っている。駅西約200メートル付近を国道6号が通る。
住民基本台帳に関する統計によると駅周辺の地区であるひたち野西とひたち野東の2020年（令和2年）5月1日現在の世帯数は合わせて6,356世帯、人口は合わせて16,713人である[7]。 駅東口には駅の開設に合わせて分譲マンションが建てられたが、それとは別に2003年頃より駅周辺に10棟前後の分譲マンションの建設が始まっているほか、2007年頃より一戸建て住宅の販売も盛んに行われている。
2006年（平成18年）12月13日に西友が開店した[8]。立地の選定から建物の設計までウォルマートと共同で行った第1号店である。
バス路線
筑波研究学園都市方面を含めた路線バスはすべて東口発着である。かつては茨城観光自動車（茨観）の路線も乗り入れていた。
東口
- 1番のりば
- 2番のりば
- 3番のりば
- 牛久市コミュニティバス
- ひたち野うしくルート：ひたち野うしく駅東口行
脚注
注釈
- 2022年3月12日のダイヤ大幅改正以降、荒川沖駅と同様に特急列車の停車本数は終日、下りは3本、上りは2本、特別快速は終日、下りと上りの各2本である。
出典
- “JR東日本 首都圏に2駅誕生”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 3. (1998年3月18日)
- “「牛久駅業務委託・管理エリアの見直し」の提案を受ける!” (PDF). JR東労組水戸地本 (2020年7月29日). 2020年8月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年10月31日閲覧。
- 編集部「9月のメモ帳」『鉄道ピクトリアル』第46巻第12号（通巻第630号）、電気車研究会、1996年12月1日、109頁、ISSN 0040-4047。
- 「JR年表」『JR気動車客車編成表 '98年版』ジェー・アール・アール、1998年7月1日、183頁。ISBN 4-88283-119-8。
- JR時刻表 2003年4月号
- つくば書店レポート部 編 編『つくばレポート』 vol.1（第3版）、つくば書店、2012年7月1日、19頁。ISBN 978-4-902451-06-1。
- “市政情報 住民基本台帳人口（町名別・行政区別・年齢別人口等）”. 牛久市. 2020年6月3日閲覧。
- “西友、「ひたち野うしく店」オープン 買い回り利便性追求”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年12月22日)
- “牛久市立ひたち野うしく中学校が完成しました！ | 牛久市公式ホームページ”. www.city.ushiku.lg.jp. 2020年12月10日閲覧。
- “「ヨークベニマルひたち野うしく店」開店のお知らせ” (PDF). ヨークベニマル (2015年2月13日). 2015年10月21日閲覧。
- “稲敷エリア広域バスルート図・時刻表” (PDF). 稲敷エリア広域バスの運行について（2020年2月14日更新）. 牛久市 (2020年2月14日). 2021年8月22日閲覧。
利用状況
- “各駅の乗車人員（2022年度）”. 東日本旅客鉄道. 2023年7月10日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2000年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2001年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2002年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2003年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2004年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2005年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2006年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2007年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2008年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2009年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2010年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2011年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2012年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2013年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2014年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2015年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2016年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年3月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2017年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年7月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2018年度）”. 東日本旅客鉄道. 2019年7月7日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2019年度）”. 東日本旅客鉄道. 2020年7月11日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2020年度）”. 東日本旅客鉄道. 2021年7月12日閲覧。
- “各駅の乗車人員（2021年度）”. 東日本旅客鉄道. 2022年8月6日閲覧。
.svg.png.webp){kind=logo}