日本とハンガリーの関係

記録に残っている日本を訪れた最初のハンガリー人は1770年に長崎のオランダ商館に滞在したイェルキ・アンドラーシュである。その翌年にはモーリツ・ベニョヴスキーが来日している[1]。寄港した土佐の山内家の記録や林子平の『海国兵団』によると、山内家に歓待され、ロシアの東方侵略を説いたといい、晩年パリで出版した自叙伝の中で日本の風俗習慣に触れ、これはヨーカイ・モールの訳でハンガリーでも紹介されたという[2]。次いで、1849年にはユダヤ系ハンガリー人の宣教師バーナード・ジャン・ベッテルハイムが来日し、1853年の黒船来航時にはマシュー・ペリーの通訳を務めた[2]。

両国間の国交は、オーストリア＝ハンガリー帝国時代の1869年に、日本との間に日墺洪修好通商航海条約が締結されたことから始まる[3]。日本が結んだ不平等条約の最後の相手国となった。1872年には岩倉使節団がウィーンでハンガリー人外相のアンドラーシ・ジュラと面会し、不平等条項の改定を求めたが無視され、反対に同国旅行者の日本国内移動の自由を求められた。

1873年のウィーン万国博覧会やパリ万国博覧会 (1878年)への日本の正式参加により、ハンガリーにも日本ブームが波及した[4]。言語研究が進んだ19世紀末頃から、ツラニズムと呼ばれるウラル・アルタイ語族（現在はウラル語族とアルタイ語族は別の語族として考えられている）の諸民族が強い関連を持つという思想が台頭し、マジャール人と大和民族が同祖であるという思想が広まった。学問的には裏付けはないものの、ハンガリーの政治や文化に大きな影響を与えた[5]。

創設期の日本騎兵部隊は馬をハンガリーから購入していた[3]。1886年にはユダヤ系ハンガリー人のヴァイオリン演奏家エドゥアルト・レメーニが日本を訪問し、横浜居留地と宮城（皇居）にて明治天皇、昭憲皇太后の前で演奏を披露している[1]。この「御前演奏会」は天皇皇族が洋装で集まる最初の機会となった。曲目は伝わっていないが5曲ほどが演奏されたという。

1890年代にはホルティ・ミクローシュが海軍士官として来日[2]、1902年、東洋史学者白鳥庫吉は「匈奴＝フン族」説の是非の研究のためにハンガリーを訪れている[6]。1906年にハンガリーの民族学者バラートシ・バログ・ベネデクは『大日本』を上梓（1914年には日本研究のため訪日した）。

日露戦争中には軍医のボゾーキ・デジェ (Bozóky Dezső、1871-1957) が観戦武官として軍艦とともに来朝し、日本と日本統治時代の朝鮮や香港を撮影した写真集を帰国後出版した[2][7]。 ロシアと対立していたハンガリーでは、日露戦争で日本が勝利したことも歓迎された[4][8]。

第一次世界大戦では敵対国として青島の戦いで対峙した。大戦時の日本のシベリア出兵中に捕虜となったユダヤ系ハンガリー兵メゼイ・イシュトヴァーンは日本人将校との交流をきっかけに、1924年のハンガリー日本協会設立に尽力した。

大戦後の1921年にハンガリー王国と日本の間で国交が樹立された。ただし日本側のハンガリーに対する外交は、ウィーンの公使館が兼摂していた[9]。1910年に成立したツラン協会はツラニズム団体の中で最も有力であり、日本と同盟を組むことを主張していた[10]。現実性はなかったが、ハンガリーには日本の皇族を国王として迎えるべきであるという主張もあった[11]。日本にツラニズムを伝えるために1921年に再来日したバラートシも、前回の来日中通訳を務めた今岡十一郎が留学を望んでいることを知り、ツラニズムの賛同者としたうえでハンガリーに同行させた[12]。今岡は9年間滞在したハンガリーにおいて日本の紹介活動を行い、帰国後は日本でのハンガリー紹介にその生涯を捧げた[13]。

1924年にはハンガリー日本協会が設立されている[10]。この時期には斎藤茂吉が医学者としてウィーンを中心にヨーロッパ留学をしており、ハンガリーに滞在しいくつかの歌を残したほか『接吻』などにもハンガリーについての記述がある。また、夏目漱石の長男でバイオリニストの夏目純一もこのころウィーンを経由してハンガリーを訪れ、ジプシー音楽に魅了されブダペスト音楽院に留学している。さらに1931年には昭和天皇の弟の高松宮宣仁親王、同妃喜久子も天皇の名代としての欧米訪問の際にハンガリーに立ち寄っている。

三井高陽は1935年より日本研究費としてハンガリー文部省などに寄付を始め、1938年にはハンガリー人研究者を対象とした日本文化賞を設けた[14]。 1938年11月15日には日本ハンガリー文化協定が締結され、両国関係の強化が行われた[15]。一方でこのような協定はドイツと日本の間で最初結ばれるべきであると考えていたドイツ側に寄って妨害が行われ、協定が成立することになるとドイツが急遽協定を締結し、日本ハンガリー協定より前に発効させるという事態も起こっている[15]。協定に先立つ8月にはブダペストに日本公使館が設置されている[16]。ハンガリー側の調印者であったテレキ・パール教育相（伯爵、元首相）は「日本列島の地図作成の歴史」という論文で著名な地理学者でもあり、ツラン協会の設立者の一人でもあった[17]。

ハンガリーは1939年2月24日に防共協定、1940年11月に三国条約に加入するなど、ともに枢軸国を形成することになったが、両国間の軍事的な交流はほとんど無かった。同盟加入時には日本においても「親戚」であるハンガリーの加入を歓迎する報道が行われ[18]、摂政のホルティ・ミクローシュもこの時期、昭和天皇に白馬「白雪」を贈っている[3]。第二次世界大戦末期にはハンガリー王国政府が崩壊し、日本も降伏によって外交権を剥奪されたため、両国間の国交は断絶状態となった。

戦後、両国は外交権を喪失し、その後も東側諸国となったハンガリーはソビエト連邦の外交政策に追随せざるを得ず、また日本側も1956年の日ソ共同宣言締結に先立つハンガリー動乱で成立したカーダール・ヤーノシュ政権を非難する西側に加わっていたため、両国間の国交はなかなか復活しなかった[19]。しかし、直接対立する外交問題はなく、ハンガリー側からの働きかけもあって、1959年8月29日にチェコスロバキア（当時）のプラハで国交回復文書が調印され、即日発効した[19][20]。1960年に再び相互に公使館を開設し、1964年6月に大使館に昇格した。両国には1920年代に相互に友好協会が設立されていたが[21]、1971年に改めて日本ハンガリー友好協会が設立されたが[22]、イデオロギー対立もあり、ハンガリー側の反応は冷淡でありこの動きは一旦頓挫している[23]。なお、この協会に関わっていた今岡十一郎により、1973年に日本初の本格辞典とされる『ハンガリー語辞典』が刊行された。同年の今岡の死後、1975年に別の人々によってハンガリー友好協会が再建され、ようやく両国の交流は軌道に乗った[23]。ハンガリーにおける日本との民間の友好協会は1987年に再設立された。議会間の交流としては、1973年に日本の参議院、翌1974年には衆議院に日本・ハンガリー友好議員連盟が発足した。ハンガリー国会においても、ハンガリー・日本友好議員連盟に相当する「国際国会連合日本グループ」に30名が加盟している。1989年にハンガリーの体制が転換すると両国間の関係は活発となり、1990年1月には日本の内閣総理大臣として初めて海部俊樹首相がハンガリーを訪問した[24][25]。1991年には日本のスズキがハンガリーに進出し（後述）、1993年には大阪外国語大学に日本の大学で初となるハンガリー語学科が設置された。2002年には明仁天皇と美智子皇后（いずれも当時。令和時代の上皇上皇后）がハンガリーを国賓として訪問している[1]。2009年には、外交関係開設140周年・外交関係再開50周年を記念して多くの行事が開催された[26]。

マジャールスズキの工場。

現在の両国間には政治的な懸案がなく、経済や文化の面を中心に良好な関係を保っている。東京とブダペストの間は9千kmあまりで[27]、両国間に直行の定期航空路線は運航されていない。

2021年10月現在ハンガリーに在住する日本人は1969人である。2021年末における日本の法務省出入国在留管理庁調べによる在日ハンガリー人は614名である[25]。ハンガリーはシェンゲン協定に加盟しており、6カ月の間に90日以内の短期滞在であれば査証は不要である[28]

2013年の日本からハンガリーへの輸出額は837億円で、自動車部品・音響機器部品・原動機などが主である。ハンガリーから日本への輸出額は1287億円で、事務用機器や豚肉、自動車などが主である。1991年にエステルゴム市に進出したスズキの現地法人マジャールスズキは、ハンガリーの国民車として2009年まで乗用車の市場占有率首位を記録した。このほかにも、デンソー、アルパイン、イビデン、ブリヂストンなどが進出している[24]。

大阪外国語大学のハンガリー語学科は2007年に同大学が大阪大学の一部に統合された後も存続し、同大学教授の早稲田みかもハンガリー語学習書の出版も行っている。この他、東京外国語大学や日本ハンガリー友好協会などでハンガリー語の講習会が開かれ、友好協会ではハンガリー文化の紹介も続けている。

ハンガリーは、日本の東京都港区三田2-17-14北緯35度38分54.6秒 東経139度44分27.8秒に大使館を置き、2016年よりパラノビチ・ノルバート特命全権大使が就任しているほか、大阪府門真市のパナソニック内に名誉総領事館を設けている。日本国はブダペストのZalai út7北緯47度30分48.7秒 東経18度59分12秒に大使館を置き、2020年10月より大鷹正人が特命全権大使として就任している。

• 　フランク・ティボル, 寺尾信昭『ハンガリー西欧幻想の罠 : 戦間期の親英米派と領土問題』13号、彩流社〈叢書東欧〉、2008年。ISBN 9784779114014。 NCID BA88209035。国立国会図書館書誌ID:000009919409。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000009919409-00。
• 梅村裕子「今岡十一郎の活動を通して観る日本・ハンガリー外交関係の変遷」『国際関係論叢』第2巻第2号、東京外国語大学国際関係研究所、2013年7月、159-206頁、ISSN 2186-8832、NAID 120005353852。

• 駐日ハンガリー大使館
  • リスト・ハンガリー文化センター東京
• ハンガリーのツラニズム

• 駐日ハンガリー大使館（日本語）（ハンガリー語）（英語）
• 在ハンガリー日本国大使館（日本語）（ハンガリー語）
• 各国・地域情勢 ハンガリー（日本国外務省）（日本語）
• 日本ハンガリー友好協会（日本語）

日本の国際関係
アジア	東アジア 中華人民共和国 香港 マカオ ウイグル チベット 中華民国（台湾） 朝鮮 大韓民国（韓国） 朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮） モンゴル 東南アジア インドネシア カンボジア シンガポール タイ 東ティモール フィリピン ブルネイ ベトナム マレーシア ミャンマー ラオス 南アジア アフガニスタン インド スリランカ ネパール パキスタン バングラデシュ ブータン モルディブ 中央アジア ウズベキスタン カザフスタン キルギス タジキスタン トルクメニスタン 東トルキスタン コーカサス アゼルバイジャン アブハジア アルツァフ アルメニア ジョージア 南オセチア 中東 アラブ首長国連邦 イエメン イスラエル イラク イラン オマーン カタール 北キプロス クウェート サウジアラビア シリア トルコ パレスチナ バーレーン ヨルダン レバノン
アフリカ	アルジェリア アンゴラ ウガンダ エジプト エスワティニ エチオピア エリトリア ガーナ カーボベルデ ガボン カメルーン ガンビア ギニア ギニアビサウ ケニア コートジボワール コモロ コンゴ共和国 コンゴ民主共和国 サントメ・プリンシペ ザンビア シエラレオネ ジブチ ジンバブエ スーダン セーシェル 赤道ギニア セネガル ソマリア ソマリランド タンザニア チャド 中央アフリカ チュニジア トーゴ ナイジェリア ナミビア ニジェール 西サハラ ブルキナファソ ブルンジ ベナン ボツワナ マダガスカル マラウイ マリ 南アフリカ 南スーダン モザンビーク モーリシャス モーリタニア モロッコ リビア リベリア ルワンダ レソト
アメリカ	アメリカ合衆国 アルゼンチン アンティグア・バーブーダ ウルグアイ エクアドル エルサルバドル ガイアナ カナダ キューバ グアテマラ グレナダ コスタリカ コロンビア ジャマイカ スリナム セントクリストファー・ネイビス セントビンセント・グレナディーン セントルシア チリ ドミニカ国 ドミニカ共和国 トリニダード・トバゴ ニカラグア ハイチ パナマ バハマ パラグアイ バルバドス ブラジル ベネズエラ ベリーズ ペルー ボリビア ホンジュラス メキシコ
オセアニア	オーストラリア キリバス クック諸島 サモア ソロモン諸島 ツバル トンガ ナウル ニウエ ニュージーランド バヌアツ パプアニューギニア パラオ フィジー マーシャル諸島 ミクロネシア連邦
ヨーロッパ	EU加盟国 アイルランド イタリア エストニア オーストリア オランダ キプロス ギリシャ クロアチア スウェーデン スペイン スロバキア スロベニア チェコ デンマーク ドイツ ハンガリー フィンランド フランス ブルガリア ベルギー ポーランド ポルトガル マルタ ラトビア リトアニア ルクセンブルク ルーマニア EU非加盟 アイスランド アルバニア アルメニア アンドラ イギリス ウクライナ 沿ドニエストル 北キプロス 北マケドニア コソボ サンマリノ ジョージア スイス セルビア トルコ ノルウェー バチカン ベラルーシ ボスニア・ヘルツェゴビナ モナコ モルドバ モンテネグロ リヒテンシュタイン ロシア
領土なし	マルタ騎士団
多国間	RCEP APEC TPP 太平洋・島サミット（PALM） 日米豪印戦略対話（Quad） アフリカ ラテンアメリカ オセアニア 東南アジア 欧州連合 国際連合 北大西洋条約機構日本政府代表部
歴史上	日本の国際関係史 日本の外交 (時代別) 鎖国 カピタン江戸参府 江戸上り 江戸時代の漂流者 幕末の砲艦外交 明治時代の日本の国際関係 大東亜共栄圏 渤海使・遣渤海使 日朝関係史 日羅関係 朝鮮通信使 朝鮮への日本使節団 日中関係史 遣隋使 遣唐使 勘合 日台関係史 日米関係史 日露関係史 ロシア帝国 ソビエト連邦 日西関係史 ユーゴスラビアとの関係 日本の貿易史 朱印船 南蛮貿易 戦争賠償と戦後補償 四つの口 琉球の国際関係
領土紛争	係争中 北方領土問題 竹島問題 尖閣諸島問題 決着済 張鼓峰事件 満蒙国境紛争 伊豆諸島、トカラ列島、奄美群島、小笠原諸島、沖縄
関連項目	外務省 外交官 日本の開発援助 JICA 日本の経済関係 JETRO 条約 日本が承認していない国一覧 日本国内の独立主張のある地域
二国間関係の各項目内は五十音順。 カテゴリ

ハンガリーの国際関係
アフリカ アルジェリア アンゴラ ウガンダ エジプト エスワティニ エチオピア エリトリア ガーナ カーボベルデ ガボン カメルーン ガンビア ギニア ギニアビサウ ケニア コートジボワール コモロ コンゴ共和国 コンゴ民主共和国 サントメ・プリンシペ ザンビア シエラレオネ ジブチ ジンバブエ スーダン セネガル セーシェル ソマリア ソマリランド タンザニア チャド チュニジア トーゴ ナイジェリア ナミビア ニジェール ブルキナファソ ブルンジ ベナン ボツワナ マダガスカル マリ モーリシャス モーリタニア モザンビーク モロッコ リビア リベリア ルワンダ レソト 赤道ギニア 中央アフリカ 南アフリカ 南スーダン 西サハラ
アジア アゼルバイジャン アフガニスタン アブハジア アラブ首長国連邦 アルメニア イエメン イスラエル イラク イラン インド インドネシア ウズベキスタン オマーン カザフスタン カタール カンボジア クウェート キルギス サウジアラビア ジョージア シリア シンガポール スリランカ タイ タジキスタン トルクメニスタン トルコ ネパール バーレーン パキスタン パレスチナ バングラデシュ ブータン フィリピン ブルネイ ベトナム マレーシア ミャンマー モルディブ モンゴル ヨルダン ラオス レバノン 日本 中国 台湾 韓国 北朝鮮 南オセチア 東ティモール
ヨーロッパ アイスランド アイルランド アルバニア イギリス イタリア ウクライナ エストニア オーストリア オランダ キプロス ギリシャ クロアチア コソボ サンマリノ スイス スウェーデン スペイン スロバキア スロベニア セルビア チェコ デンマーク ドイツ トルコ ノルウェー バチカン市国 フィンランド フランス ブルガリア ベラルーシ ベルギー ポーランド ボスニア・ヘルツェゴヴィナ ポルトガル マケドニア マルタ モナコ モルドバ モンテネグロ ラトビア リトアニア ルーマニア ルクセンブルク ロシア
北アメリカ アメリカ合衆国 エルサルバドル カナダ キューバ グアテマラ コスタリカ ジャマイカ トリニダード・トバゴ ニカラグア パナマ バハマ ベリーズ ホンジュラス メキシコ
オセアニア オーストラリア キリバス クック諸島 サモア ソロモン諸島 ツバル トンガ ナウル ニウエ ニュージーランド バヌアツ パプアニューギニア パラオ フィジー マーシャル諸島 ミクロネシア連邦
南アメリカ アルゼンチン ウルグアイ エクアドル ガイアナ コロンビア スリナム チリ パラグアイ ブラジル ベネズエラ ペルー ボリビア
多国間 アラブ連盟 欧州連合 NATO
外交 外務省 外務大臣 在外公館 / 在ハンガリー外国公館 国際連合
カテゴリ